炭水化物を多く含む食品と「10グラムの食事」
炭水化物の推奨最低量は脳が使うブドウ糖から決まる1日130グラム。2026年の米国の食事指針は添加糖を1食10グラムまでとしました。大さじ1杯の食品比較と、食事法の臨床試験・長期研究の結果を解説します。
命、体、けが、病気、障害、慢性疾患に降りかかるリスク。
炭水化物の推奨最低量は脳が使うブドウ糖から決まる1日130グラム。2026年の米国の食事指針は添加糖を1食10グラムまでとしました。大さじ1杯の食品比較と、食事法の臨床試験・長期研究の結果を解説します。
推奨量は体重1kgあたり0.8gですが、2026年の米国食事ガイドラインは1.2〜1.6gに引き上げました。49件の試験では、筋トレ中のたんぱく質追加で除脂肪量は平均0.30kg増え、1.6g/kgを超えると効果は頭打ちでした。
統合研究では働く人の約11〜18%が職場のいじめを経験しています(平均14.6%)。いじめは後のうつや不安を予測し、逆にメンタル不調も後のいじめを予測します。対策プログラムの効果のエビデンスは「非常に低い」質でした。
英国の女性77万6,156人を14年間追跡した研究では、携帯電話の利用者で脳腫瘍のリスクは高くなっていませんでした(相対リスク0.97)。WHOの「発がん性の可能性」分類の意味や、脳腫瘍の発生率の推移も解説します。
有名な「制裁の成功率34%」は、同じ事例を再検証すると約4%に下がりました。脅しも含む大規模データでは37.5〜56.3%。国連制裁で平均寿命が1.2〜1.4年縮むとの推計もあります。制裁は効くのか、誰が代償を払うのかを解説します。
2014年、米トレドでは約40万人が水道水を飲まないよう指示されました。アオコ(シアノバクテリア)の毒素は煮沸しても消えません。ブラジルの透析施設で52人が死亡した事例、安全基準の根拠、長期的な影響の不確かさを研究データで解説します。
入院が決まったのに救急外来で6〜8時間待たされた患者82人につき、1人の超過死亡が生じていました。救急外来の「入院待ち滞留(ボーディング)」について、研究データでわかったことと、効果が否定された研究まで解説します。
2020年、米国の27%にあたる3,400万世帯がエネルギーの確保に苦労していました。寒い月に食費を削る「暖房か食事か」、子どもの食料不安との関連、供給停止の猶予措置でCOVID-19の死亡が7.4%減ったという推計まで、研究データで解説します。
強盗に抵抗すると危ないのか。米国の犯罪被害調査2万7,595件の分析では、抵抗とけがの両方があった事件で、けがが抵抗の後に起きたのはわずか10%でした。被害者調査からわかることと、その限界を解説します。
寒さに関連する死亡は世界で年間約460万人と、暑さ(約48万9,000人)をはるかに上回ります。死亡の多くは極端な寒波ではなく「やや寒い日」に起きています。研究でわかったことと、研究者の意見が分かれる点を解説します。