情報漏えい：研究データでわかったこと
情報漏えいの被害者の32%は損失ゼロと答え、損失額の中央値は500ドルでした。一方で6%弱は1万ドル以上の被害を報告しています。漏えいとなりすまし被害の関係、通知の効果、本当に役立つ対策を研究データで解説します。
-
-
強盗に抵抗すべきか：研究データでわかったこと
強盗に抵抗すると危ないのか。米国の犯罪被害調査2万7,595件の分析では、抵抗とけがの両方があった事件で、けがが抵抗の後に起きたのはわずか10%でした。被害者調査からわかることと、その限界を解説します。
-
90日ごとのパスワード変更で、かえって推測されやすくなった。ルールを始めた基準は今「やめよう」と言っている
「90日ごとの変更」「記号を必ず入れる」ルールは2003年の付録1つから広まり、作成者本人も後悔を語っています。基本的なWebアプリへの攻撃の約88%は盗まれた認証情報によるもの。本当に効く対策を優先順位つきで解説します。
-
空き巣422人に「何があったらあきらめたか」を聞いた。鍵は1位ではなかった
服役中の侵入窃盗犯422人への調査では、あきらめる理由の上位は「在宅」「警察が近い」「犬」で、警報装置やカメラより上でした。鍵を破ったのは約12%だけ。研究データから本当に効く空き巣対策を解説します。
-
誰もルーターを更新しない。FBIによると、犯罪者は古いルーターに住みついている
FBIは2025年5月、サポートが終了した家庭用ルーターが乗っ取られ、犯罪用のプロキシ網に使われていると警告しました。パスワード不要で侵入するマルウェアの手口と、20分でできる8つの設定、バックアップの基本を解説します。
-
4つの地点であなたは特定できる。だから位置情報は売り物になる
匿名化された移動データでも、おおよその場所と時刻が4つわかれば95%の人を特定できます。データを粗くしてもほとんど効果はありません。リアルタイム入札で位置情報が流れる仕組みと、無料でできる対策を解説します。
-
クレジットフリーズが防げるのは珍しいほうのなりすまし。残りを防ぐ方法
米国のなりすまし被害の76%は、すでに持っている口座やカードの不正利用です。信用情報の凍結（クレジットフリーズ）が防ぐのは残りの新規口座の開設だけ。それぞれに効く対策を、米国の調査データをもとに整理します。
-
「声」はもう本人の証明にならない【AI音声クローン詐欺の手口と対策】
FBIは2025年、AIを使った詐欺を初めて独立した項目として集計し、苦情2万2,364件、被害額約8億9,300万ドルを記録しました。公開された数秒の音声で声は複製できます。手口の4段階と、無料でできる対策を解説します。
-
スマホに届く2段階認証コードでは、この攻撃は防げない
2025年の米国の詐欺被害額は約160億ドル。スマホに届く6桁の認証コードは、偽サイトにリアルタイムで中継されてしまい、CISAも最下位と評価しています。8万5,000人以上がセキュリティキーに移行し、フィッシング被害ゼロだった事例も紹介します。
