カナダの慢性疾患:率は下がり、負担は増える

トロント中心部の大きな近代的病院の建物
資料写真:トロントのセント・マイケルズ病院。 写真:Raysonho(Wikimedia Commons、CC0)
率は低下、負担は増加更新 2026年10月17日

トレンドの要約

  • 同じ年齢で比べれば、カナダ人ががんや心臓病で亡くなる確率は一世代前より低くなりました。ただ高齢者が増えているため、全体の負担は増え続けています。
  • 2024年の死因はがんが26.2%、心臓病が17.7%でした。平均寿命は82.16歳まで回復しました。
  • 年齢調整した率は下がっていても、2026年には25万4,100人が新たにがんと診断される見込みです。
  • 認知症が関わる死亡は2024年に4.8%増え、測定による成人の肥満率は33%に達しました。
26.2%2024年の死亡のうちがんの割合
25万4,100人2026年のがん新規患者の予測
27,825人認知症が関わる死亡(2024年、+4.8%)
33%測定で肥満とされた成人(2022〜2024年)

数字が示すこと

カナダ統計局の2024年の死亡統計では、死因の1位はがん(26.2%)、2位は心臓病(17.7%)で、脳卒中、慢性の肺の病気、糖尿病、アルツハイマー病も上位10位に入っています。認知症が関わる死亡は27,825人で、ひとつの死因として数えれば3位に入ります。平均寿命は82.16歳に上がり、2019年の水準にほぼ戻りました。

2026年のがん予測(CMAJ)は、新規患者25万4,100人、死者8万7,900人を見込む一方、年齢調整した罹患率と死亡率は下がり続けるとしています。2023年には成人の46.1%が何らかの慢性疾患を持ち、ハート&ストローク財団は600万人以上が心臓病か脳卒中を抱えて暮らしていると推計しています。

背景にあるもの

率が下がっても人数が増える主な理由は高齢化です。2024年の認知症の死者の70.8%は85歳以上でした。体重は悪い方向に動いており、測定による成人の肥満は2016〜2019年の25%から2022〜2024年に33%へ上がり、40歳未満でとくに大きく増えました。喫煙は1965年の成人の約半数から現在は約11%に減り、心臓病の死亡率を70年で80%以上下げる助けになりました(ハート&ストローク財団)。

最近の事例

  • 2026年4月13日:カナダのがん統計が、2026年の新規診断を25万4,100人と予測(CMAJ)。
  • 2026年2月3日:ハート&ストローク財団が、心臓病・脳卒中を抱えて暮らす人は600万人以上と、従来の推計より多いと報告(ハート&ストローク財団)。
  • 2026年1月13日:カナダ統計局の2024年死亡統計で、認知症が関わる死亡が4.8%増え、平均寿命が回復(カナダ統計局)。

報道発表・公式報告(2023〜2026年)

直近4年分の主な発表を、1年に5件ずつ、新しい順に載せています。多くは連邦政府の省庁・機関、運輸安全委員会(TSB)、カナダ統計局、州政府の発表で、出来事を最もはっきり記録しているものに限り、報道や業界紙の記事も含めています。タイトルは原文(英語・一部フランス語)のままです。2007〜2022年の発表は、2023年の後にある折りたたみリストにあります。

2026

2025

2024

2023

カナダの慢性疾患に関する主な発表20年分を見る(2007〜2026年)2007〜2022年の80件、1年5件、新しい順

2022

2021

2020

2019

2018

2017

2016

2015

2014

2013

2012

2011

2010

2009

2008

2007

写真リスト

曲面ガラスの入口がある病院の建物
資料写真:トロントのサニーブルック健康科学センター。 写真:Canmenwalker(Wikimedia Commons、CC BY 4.0)
モントリオールの川沿いの遊歩道に面したれんがの病院
資料写真:モントリオール北区のマリー・クララック病院。 写真:Denis Tremblay, Ville de Montréal(Wikimedia Commons、CC BY 2.0)

このページのつくり方 数値は上にリンクした公式の統計発表によります。速報値・暫定値は後で改訂されるため、そう明記しています。カナダの統計は州・準州ごとに集められることが多く、全国の統計が数年遅れることもあるため、それぞれの数値がどの地域・どの年のものかを書いています。写真はパブリックドメインまたはクリエイティブ・コモンズの画像で、各キャプションに出典を記しています。「資料写真」は説明のためのもので、キャプションに書かない限り本文の出来事の写真ではありません。このページは傾向をまとめたもので、個別の安全・医療・法律・金融の助言ではありません。