長生きのリスクと老後資金の枯渇：研究データでわかったこと

金融のリスクの多くは市場にかかわるものです。長生きのリスクはあなた自身にかかわるもので、お金が続くより長く生きてしまう可能性のことです。悪い結果が、多くの人が望んでいる結果でもあるという奇妙なリスクです。そして計画しにくいリスクでもあります。自分がいつ亡くなるかは誰にもわからず、手がかりになるはずの平均値も広く誤解されているからです。

研究は同時に2つの方向を指しています。人は自分の寿命を短く見積もりがちで、そのため老後が短いかのようにお金を使い、備えます。ところが貯蓄のある退職者の多くはそれにほとんど手をつけず、使わないという最も高くつく方法で長生きに備えているように見えます。

この記事では、平均余命の測り方、人が自分の生存をどう見積もるか、長生きへの保険を買う人がなぜ少ないか、米国の公的年金（ソーシャル・セキュリティ）の受給開始時期についての研究、そして使わなさすぎについての根拠を見ていきます。一般的な情報であり、金融に関する助言ではありません。

2種類の平均余命

ニュースになる平均余命は、たいてい期間平均余命です。ある1年の死亡率がその後もずっと続いたら何年生きるか、という仮定の問いに答えたものです。65歳の人なら、85歳になったときに、20年早く生まれて違う医療の中で育った今の85歳と同じ死亡率に直面する、と仮定することになります。

これに対してコホート平均余命は、その世代の死亡率がどう変わりそうかを推計に織り込みます。英国国家統計局（ONS）は、期間平均余命が低いからといって、その年に生まれた赤ちゃんが短い一生を送るわけではないとはっきり述べています。老後の計画にはコホートの数字のほうが参考になりますが、将来についての仮定に基づいています。

65歳からあと何年？

65歳時点の平均余命。今の死亡率による値（期間）と、将来の改善を見込んだ値。

指標	男性	女性
イングランドとウェールズ、期間、2021〜2023年	18.6	21.1
英国、コホート、2023年に65歳	19.8	22.5
米国、期間、2023年	18.1	20.7
米国、2026年に65歳になる人についての社会保障庁（SSA）の推計	19.2	21.8

出典：ONS 生命表（イングランドとウェールズ、2021〜2023年、2024年公表）、ONS 期間・コホート生命表の実績と推計（2022年基準、2025年公表）、SSA 期間生命表2023年、SSA 退職プランナー（84.2歳と86.8歳）。

65歳時点の差は約1年です。小さく聞こえますが、1年分の生活費は多くの人の貯蓄のかなりの部分を占めますし、コホートの数字自体も大きなばらつきを持つ平均値です。ONSは、2023年に生まれた男の子の11.5%、女の子の17.9%が100歳に達すると推計しています。

長生きする確率

平均値は、長生きのリスクで大事な部分、つまり分布の端を隠してしまいます。平均の死亡年齢に合わせて計画すると、おおよそ半分の確率で、その年齢あたりでお金が尽きてしまう計画になります。それより役に立つのは、ある年齢まで生きる確率です。米国社会保障庁の数理担当者による2023年の期間生命表を使えば、すでに65歳になった人についてこれを計算できます。

65歳の人が90歳・95歳に達する確率

米国の2023年の期間生命表から計算。今の死亡率に基づくため、今日の65歳の実際の確率はおそらくもう少し高い。

女性が90歳に達する34.9%

男性が90歳に達する24.1%

女性が95歳に達する14.4%

男性が95歳に達する8.0%

65歳の夫婦の少なくともどちらかが90歳に達する50.6%

出典：SSA 期間生命表2023年（2026年の年次報告で使用）。ROR Labsによる計算。夫婦の数字は2人の寿命が独立していると仮定しており、実際には完全には独立していない。

これは集団の平均です。健康状態、収入、学歴、喫煙は個人の確率を、しばしば数年分も動かします。投資に回せるお金のある人は、集団全体より長生きする傾向もあります。後で紹介するイングランドの研究では、自宅で暮らす人を対象にした標本の死亡率は、国の生命表の約70%と推計されていました。

人は自分の寿命を短く見積もる

経済学者の Cormac O’Dea と David Sturrock は、イングランド高齢化縦断調査（ELSA）を使いました。50歳以上の16,345人が、7回の調査の中で「75歳以上まで生きる見込みはどのくらいですか」といった質問に答えています。2人はその答えを、標本の実際の死亡率に合わせて調整した公式の生命表と比べました。

60代前半の人は、75歳まで生きる確率を25〜30ポイントほど低く見積もっていました。60代後半から70代前半の人は、85歳まで生きる確率を15〜20ポイント低く見積もっていました。平均でほぼ正しかったのは80代後半の人だけで、非常に高齢の人はむしろ楽観的になりました。全体では、男性は生命表より6.1年、女性は7.7年短く生きると見込んでいました。

イングランドの「生存の悲観」

50歳以上の人の主観的な見込みを、調整した生命表と比べた結果。

公正な価格の年金保険を割に合わないと感じる88%

女性：主観的な平均余命の不足25%

男性：主観的な平均余命の不足22%

出典：O’Dea C、Sturrock D、Review of Economics and Statistics（2023）、doi:10.1162/rest_a_01048。イングランド高齢化縦断調査、第1〜7回。

米国のデータはこれより穏やかです。健康と退職に関する調査（HRS）では、退職が近い女性は75歳まで生きる確率を約10ポイント低く見積もっていましたが、男性はほぼ正確でした。生存についての質問は完璧ではなく、イングランドのデータでは約7件に1件の回答に明らかな誤解が見られました。それでも方向は重要です。80歳で死ぬと思っている人は、老後の計画や生涯続く収入を、間違った期間を前提に判断することになります。

年金保険のパズル

1965年、経済学者の Menahem Yaari は、理想化された条件のもとでは、相続人にお金を残すつもりのない退職者は貯蓄のすべてを終身年金、つまり生きている限り続く収入に換えるべきだと示しました。終身年金は長生きのリスクを分かち合うしくみで、早く亡くなった人が長生きした人を支えるため、一人で備えるより安心してお金を使えます。ところが実際に自分から買う人はわずかです。この食い違いは「年金保険のパズル」と呼ばれます。

合理的な理由もあります。多くの人には、公的年金がすでにインフレに強い終身年金として用意されています。民間の年金保険には保険会社のコストがかかり、平均より長生きしがちな買い手に合わせて価格が決まります。緊急時や介護、相続のために現金を手元に置きたい退職者も多くいます。O’Dea と Sturrock の研究では、標本の88%が、自分と同じ年齢・性別の人にとって公正な価格の年金保険を、割に合わないと感じるはずでした。早く死ぬと思っているからです。2人のモデルでは、ほどほどの忍耐強さとリスク回避を仮定すると、本人の見込みを使ったとたん、年金保険に換える資産の割合は69%から43%に下がりました。この低下は、典型的な価格の上乗せによる効果（38%に低下）とほぼ同じ大きさでした。いずれも実際の購入ではなく、モデルの結果です。

見せ方も影響します。Jeffrey Brown らの2008年の調査実験では、何にどれだけ使えるかという形で選択肢を示すと、回答者の72%が普通預金より終身年金を選びました。利回りや、早く死んで「損をする」危険といった投資の言葉で示すと、選んだのは21%だけでした。

同じ商品、違う見せ方

普通預金より終身年金を選んだ回答者の割合。

一生使えるお金として説明72%

投資として説明21%

出典：Brown JR、Kling JR、Mullainathan S、Wrobel MV、American Economic Review 98(2):304–309（2008）。仮想の選択で、実際の購入ではない。

公的年金の受給開始年齢

多くの米国人にとって、長生きにかかわる最大の決断は民間の商品とは関係がありません。ソーシャル・セキュリティの受給開始を遅らせることは、実質的に政府からインフレ連動の終身年金を買い増すことです。1960年以降に生まれた人の場合、62歳で受け取り始めると満額の70%、70歳まで待つと124%が支給され、毎月の受取額は生涯にわたって約77%多くなります。

受給開始年齢ごとの月額

満額支給開始年齢が67歳の人が、生涯にわたって受け取る満額に対する割合。

62歳で開始70%

67歳（満額支給開始年齢）で開始100%

70歳で開始124%

出典：米社会保障庁、繰り上げ受給の減額と繰り下げ受給の増額（1943年以降生まれは年8%）。棒の長さは70歳の額を基準にしている。

早期の受給は減ってきています。経済学者の Sita Slavov はSSAのデータを引いて、受給資格のある62歳のうち62歳で受給を始めた人は、2000〜2004年には男性の40%、女性の45%でしたが、2010〜2014年には30%と33%になったと報告しています。David Altig、Laurence Kotlikoff、Victor Ye のモデル研究は、45〜62歳の働く人の90%以上は70歳まで待つのが最善なのに、そうしているように見えるのは約10人に1人で、生涯の支出に換算した損失は中央値で18万2,370ドルと推計しました。これはモデルの結果で、金利、健康状態、必要な支出についての仮定に左右されます。

早く受け取ることが常に間違いというわけではありません。健康状態が悪い人、ほかに貯蓄のない人、体力的にきつい仕事をしている人には、しばしばもっともな理由があります。AARPの公共政策研究所が条件をそろえて比べた研究では、62歳で受給を始めた人は70代まで収入が低いままでしたが、死亡率や本人が感じる経済的な苦しさには差がありませんでした。

もう一つのリスク：使わなさすぎ

人が自分の寿命を短く見込むなら、標準的な経済モデルは、お金を使うのが速すぎると予測します。ところが多くの人はそうしていません。従業員福利厚生研究所（EBRI）は米国の健康と退職に関する調査を使い、退職者が住宅以外の資産をどれだけ取り崩したかを追いました。退職時に50万ドル以上を持っていた人は、20年以内に中央値でその11.8%しか使っていませんでした。退職者の約3分の1は、退職したときより資産が増えていました。

退職者は貯蓄をどれだけ使ったか

住宅以外の資産のうち取り崩した割合の中央値。退職直前の資産額別、年金の有無別。

企業年金なし、最初の18年34%

20万〜50万ドル、最初の18年27.2%

20万ドル未満、最初の18年25%

50万ドル以上、最初の20年11.8%

企業年金あり、最初の18年4%

出典：Banerjee S、EBRI Issue Brief（2018年4月3日）。健康と退職に関する調査（HRS）と消費・活動郵送調査（CAMS）、2015年ドル。20万ドル未満の数字は「約4分の1」と示されている。

従来型の企業年金がある世帯は最も取り崩しが少なく、18年間で中央値4%でした。年金のない世帯は34%です。中央値の退職者は、定期的な収入とほぼ同じ額を使い、貯蓄にはほとんど手をつけていませんでした。保証された収入は「使ってよい」というお墨付きのように働き、貯蓄のほうはたいてい手つかずのまま守られるようです。

その一部は理にかなっています。長期の介護には多額の費用がかかることがあり、貯蓄はその備えになります。子どもにお金を残したい人もいます。しかし使わなさすぎの一部は、計画というより恐れのように見えます。冒頭のニュースで紹介したプルデンシャルの調査では、まとまった資産を持つ人の約44%が、自分のお金がどれだけの期間もてばよいのかわからないと答えていました。

計画にはわからないこと

よく知られた「4%ルール」は、ファイナンシャルプランナーの William Bengen による1994年の研究から来ています。米国の過去の市場収益を使い、最初の取り崩し率をどのくらいにすれば30年もったかを調べたものです。決まった期間についての市場リスクを試したもので、その期間をどれだけの長さにすべきかは教えてくれません。65歳の夫婦では、25年後の90歳の時点でどちらかが生きている確率はほぼ五分五分です。収益がどんな順番でやってくるかという別のリスクは、別の記事で扱っています。

コホート平均余命もモデルです。ONSは主な推計と並べて高位と低位の推計も公表しており、高位推計では死亡率が最終的に年1.5%ずつ改善すると仮定しています。特定の人がどれだけ生きるかについての数字は、日付ではなく確率の分布です。役に立つ問いは、計画が平均寿命までもつかどうかではなく、95歳まで生きたらどうなるか、そして確かとは言えない結果に備えるために、今のよい暮らしを手放していないかどうかです。

根拠から言えること

老後は、よく報じられる平均値が示すより長く続くことがあります。今の米国の死亡率でも、65歳の女性の約3分の1は90歳に達します。50〜60代の人は自分の生存を系統的に低く見積もり、その悲観が、長生きへの保険を買う人が少ない理由の一部になっています。一方で、貯蓄のある退職者の多くはそれをほとんど使わず、使われることのない余裕を抱えています。どちらのリスクも現実です。研究はこのトレードオフをよく描き出していますが、一人ひとりがどこに身を置くべきかまでは言えません。そしてここで紹介した目を引く数字の多くはモデルから出ています。

行動の手順

ここにあるのは計画のための確認で、投資の推奨ではない。 役に立つ時期の順に並べている。各項目に根拠の強さを示した：データあり 公的機関の推奨 未検証

起きる前に

• 平均寿命だけでなく、95歳まで生きたら計画がどうなるかを試す。米国の65歳女性の約3分の1が90歳に達する。 データあり 参考文献を参照
• 夫婦なら、残される側の計画を立てる。65歳の夫婦では、どちらかが90歳に達する確率はおよそ五分五分だ。 データあり 参考文献を参照
• 公的年金を一生続く収入として先に数え、そのうえで追加の備えが要るかを考える。 公的機関の推奨 参考文献を参照

してはいけないこと

• 4%ルールを何歳まで生きるかの答えと考えない。それは固定の30年間の市場リスクを試したものだ。 データあり 参考文献を参照

金融の助言ではない。年金保険や取り崩しの判断は、登録された専門家と。

よくある質問

長生きのリスクとは何ですか？

貯蓄と収入でまかなえるより長く生きてしまうリスクです。生涯にわたって支払われる従来型の企業年金を持つ人が減るにつれて大きくなっています。

期間平均余命とコホート平均余命はどう違うのですか？

期間平均余命は、今の死亡率が変わらないと仮定します。コホート平均余命は将来の改善の見込みを織り込むため、ふつうはより長く、計画にはこちらが参考になります。

65歳の人が90歳まで生きる確率はどのくらいですか？

米国の2023年の期間生命表では、男性で約24%、女性で約35%です。65歳の夫婦では、少なくともどちらかが90歳に達する確率はおよそ半分です。

なぜ年金保険を買う人は少ないのですか？

研究では、すでにある公的年金、価格に含まれるコスト、緊急時や相続のための現金の必要、見せ方の影響、そして自分の寿命の過小評価が挙げられています。

退職者は本当にお金を使わなさすぎているのですか？

貯蓄の多い人の多くはゆっくりとしか使っていません。EBRIの分析では、50万ドル以上で退職した人は20年後に中央値で11.8%しか使っていませんでした。介護や相続のために意図して残している部分もあります。

まとめ

• よく報じられる平均余命は、たいてい今の死亡率がこの先も変わらないと仮定しています。改善を見込んだ推計では、英国の65歳男性の平均余命は19.8年で、今の死亡率に基づく18.6年より長くなります。
• 米国の期間生命表では、65歳の男性の約4人に1人、女性の約3人に1人が90歳に達します。65歳の夫婦なら、少なくともどちらかが90歳に達する確率はおよそ半分です。
• イングランドでは、50〜60代の人が、生命表が示すより男性で6.1年、女性で7.7年短く生きると見込んでいました。
• 反対のリスクも現実です。米国で50万ドル以上を持って退職した人は、20年たっても中央値でその11.8%しか使っていませんでした。
• 米国の公的年金を62歳ではなく70歳から受け取ると、毎月の額は生涯にわたって約77%多くなります。モデルでは多くの人が待つほうが得をしますが、健康状態が悪い人やほかに貯蓄のない人にとっては、早めの受給も妥当なことがあります。

この記事は公表された研究と公的統計を一般的な情報として要約したもので、金融、税務、老後資金についての助言ではなく、特定の商品、事業者、戦略を勧めるものでもありません。平均余命の数字は平均と推計であり、個人についての予測ではありません。年金、年金保険、受給開始時期についての判断は個人の事情によって変わります。登録された独立のアドバイザーへの相談や、日本年金機構など公的機関の情報の確認を検討してください。

さらに読む：生存の悲観と年金保険については O’Dea と Sturrock、Review of Economics and Statistics（2023）。2つの平均余命の違いについては、ONSの期間・コホート生命表の実績と推計の公表資料（2025）。退職者が貯蓄をどれほどゆっくり使うかについては Banerjee、EBRI Issue Brief（2018）。

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