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失業で男性の死亡率は4年間44%上昇し、その後消えた。主な原因はアルコールと自殺

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  • 最も因果関係を特定しやすい研究では、事業所の閉鎖で職を失った男性は、その後4年間の死亡リスクが44%高くなっていました(HR 1.44、95%信頼区間 1.19〜1.76)。4年を過ぎると、その差は消えていました。
  • この期間、アルコール関連死と自殺はいずれも約2倍になりました。虚血性心疾患と喫煙関連のがんも増えましたが、統計的に有意ではありませんでした。
  • 女性では、どの期間の推定値も統計的に有意ではありませんでした。ただし点推定値は男性と同程度で、サンプルの検出力がずっと低かった点に注意が必要です。
  • 米国の行政データでは、影響はより大きく長く続きます。最初の1年で死亡率が50〜100%高く、20年後もなお10〜15%高いままで、40歳で失業した場合に平均余命が1.0〜1.5年失われる計算になります。

この分野には、一見矛盾して見える、しかしどちらも確立された発見が2つあります。1つは、職を失うと死亡リスクが上がること。もう1つは、大勢が一度に職を失うと死亡率が下がることです。

American Journal of Epidemiology に2014年に掲載された論文は、Panel Study of Income Dynamics(米国の家計パネル調査)の19年分のデータで、この2つを同じモデルに入れました。個人が無職になると、死亡のハザードは年齢が約10歳上がったのと同じくらい高まりました。一方、州の失業率が1ポイント上がるごとに、その州に住む全員(働いているかどうかを問わず)の死亡のハザードは、年齢が約1歳若くなったのと同じくらい下がっていました。

どちらも本当です。対象となる集団も、働くメカニズムも違います。この記事で扱うのは1つ目、解雇された本人に何が起きるかです。自分で手を打てるのはこちらですし、質の高い研究での影響は、多くの人の予想より大きく、しかも予想より短期間で終わるからです。

夕暮れの暗い工場の建物を点描で描いたイラスト。手前にフェンスと鎖で閉ざされた門があり、窓が一つだけ灯っている。
閉鎖では全員が一斉に職を失います。だからこそ自然実験になります。

最もきれいな実験は「工場の閉鎖」

職を失った人と失っていない人を単純に比べると、落とし穴にはまります。病気の人ほど職を失いやすいため、関連があっても、因果が逆向きの選択効果にすぎない可能性があるからです。標準的な対処法は、健康状態に関係なく全員が職を失う「事業所閉鎖」を調べることです。Marcus Eliason と Donald Storrie は、雇用主と従業員を結びつけた登録データから1987年と1988年にスウェーデンで起きたすべての事業所閉鎖を特定し、その労働者を12年間追跡して、職を失っていないマッチングした労働者と比較しました。

男性では、失業後最初の4年間の死亡リスクが44%高くなっていました。ハザード比は1.44、信頼区間は1.19〜1.76です。上昇はそこで止まりました。2番目と3番目の4年間のハザード比は1に近く、有意ではありません。女性では、どの期間の推定値も有意に達しませんでした。

興味深いのは死因のパターンです。最初の4年間で、アルコール関連疾患による死亡は約2倍(ハザード比2.21)、自殺も約2倍(ハザード比2.15)になりました。虚血性心疾患は3分の1、喫煙関連のがんは約半分増えましたが、いずれも単独では有意ではありません。著者らが導いた推論は素直なものです。失業がゆっくり進む病気を新たに引き起こすというより、すでにあったものを悪化させているように見える、というのです。超過死亡の多くは、その後の数年で逆転します。

事業所閉鎖後の最初の4年間における男性の死因別死亡

職を失っていないマッチング対象者に対するハザード比。スウェーデン、1987〜88年の閉鎖、12年間追跡。

アルコール関連疾患(1.14〜4.31)2.21
自殺(1.28〜3.59)2.15
喫煙関連のがん(有意差なし)1.48
全死因(1.19〜1.76)1.44
虚血性心疾患(有意差なし)1.33

その後の2つの4年間では、全死因のハザード比は1に近く、有意ではありませんでした。アルコール関連のハザード比はむしろ0.44まで下がっており、著者らはこれを、死亡が新たに上乗せされたのではなく早められたためだと解釈しています。

Eliason, M. and Storrie, D., “Does Job Loss Shorten Life?”, Journal of Human Resources 44(2), 2009.

米国の推計はより大きく、しかも消えない

Daniel Sullivan と Till von Wachter は、1970〜80年代のペンシルベニア州の労働者の四半期ごとの収入の行政記録を、2006年までの社会保障の死亡記録と突き合わせました。勤続年数の長い男性労働者では、失業後1年間の死亡率が、本来予想される水準より50〜100%高くなっていました。その後、影響は急速に小さくなりましたが、20年後でも年間の死亡ハザードは10〜15%高いと推定されています。この状態がずっと続くとすれば、40歳で職を失った労働者は平均余命を1〜1.5年失う計算になります。

用量反応関係も見つかりました。収入の減少が大きいほど、死亡率の上昇も大きかったのです。収入の減少を直接測らず、業種・企業・企業規模ごとの賃金プレミアムから予測した場合にも、この関係は残りました。著者らは慎重で、これは収入が健康を左右すると証明したものではなく、影響をもたらす何かが損失の大きさと連動しているというだけだ、と述べています。

収入の損失そのものも大きく、長く続きます。von Wachter、Song、Manchester は、1982年の景気後退を含む30年分の社会保障記録を使い、大量解雇で職を失った労働者の年収が直後に約30%減り、15〜20年後もなお約20%低いままだったことを明らかにしました。

4つの研究、4つの設計、4つの答え

研究設計死亡への影響
Eliason & Storrie(スウェーデン)1987〜88年の全事業所閉鎖、登録データ、12年追跡男性は1〜4年目にHR 1.44、その後はなし、女性はなし
Sullivan & von Wachter(ペンシルベニア州)収入の行政記録と死亡記録を照合、最長26年1年目に+50〜100%、20年目に+10〜15%、40歳で平均余命1.0〜1.5年減
Bloemen ほか(オランダ)高齢男性労働者、企業閉鎖、企業単位の死亡率で調整5年以内の死亡確率が+0.60ポイント
Zellers ほか(フィンランド)59万823人、1990年代の不況、30年追跡2000年までHR 1.17、2005年まで1.14、2010年まで1.12、2020年まで1.09

Eliason & Storrie 2009; Sullivan & von Wachter, Quarterly Journal of Economics 124(3), 2009; Bloemen, Hochguertel & Zweerink, IZA DP 9483, 2015; Zellers et al., Social Science & Medicine, 2025.

最大の研究は最新の研究でもある

明るく照らされた机の上に、白いラベルの付いた暗い色の段ボール箱を点描で描いたイラスト。箱の手前の縁にオレンジ色のネックストラップが掛かっている。
危ないのは最初の1年です。

1990年代初めのフィンランドの不況は、それ自体が自然実験になるほど深刻でした。GDPは14%落ち込み、失業率は20%を超えています。Social Science & Medicine に掲載された2025年の研究は、フィンランドの人口登録データを使い、不況前に少なくとも2年間安定して雇用されていた民間部門の労働者59万823人を追跡しました。うち11万4,257人が、工場閉鎖か従業員の半数以上に及ぶ大量解雇で職を失っています。研究者らは全員を2020年末までの30年間追跡し、その間の死亡は9万3,199人でした。

職を失った人の全死因死亡率は、どの追跡期間でも高く、その影響は着実に小さくなりました。ハザード比は2000年までで1.17、2005年までで1.14、2010年までで1.12、2020年までで1.09です。事故、アルコール、暴力、自殺による死亡は、どの期間でも高くなっていました。がんと虚血性心疾患は追跡期間が長くなって初めて有意になり、細かく分けると、超過は慢性閉塞性肺疾患(COPD)と肺がん、つまり喫煙に集中していました。

影響は小さくなるが、消えはしない

職を失ったフィンランドの労働者の、失っていない同等の労働者に対する全死因死亡の調整ハザード比(追跡期間別)。

1.171990–2000
1.141990–2005
1.121990–2010
1.091990–2020

59万823人のうち11万4,257人が失業、30年間の死亡は9万3,199人。棒の長さは1.00を超えた分に合わせています。

Zellers, S. et al., Social Science & Medicine, 2025.

この研究には、特に注目したい細部が2つあります。傾向スコアマッチングでも結果の方向と有意性は再現されましたが、影響の大きさは小さくなりました。また、失業した年で分けると、不況の終わりの1994年に、回復しつつある労働市場へ放り出された労働者には、死亡リスクの上昇がまったく見られません。1990年と1991年に失業した人では最も高くなっていました。同じ出来事でも、4年違うだけで、片方は何の影響も及ぼさなかったのです。

反証はどんなものか

1つ目はバイオマーカーの結果です。Michaud、Crimmins、Hurd は、自己申告や死亡記録ではなく、米国の Health and Retirement Study(健康と退職に関する調査)で集められた客観的な生理指標を使いました。解雇された労働者はバイオマーカーの状態が悪く、特に糖化ヘモグロビン(HbA1c)が悪化していました。ところが、事業の閉鎖で職を失った労働者にはそれが見られませんでした。これは、ほかの研究が依拠している識別戦略とちょうど逆の結果です。閉鎖こそ外部要因によるきれいなケースのはずなのに、そこでは何も見られなかったのです。

2つ目は、大量解雇の中身です。理由が記載されたカナダの離職記録を使った研究によると、大量解雇の期間中の離職のうち、本当の解雇は約4分の1にすぎず、残りは自己都合退職などが同じ時期にまとめて数えられていました。本当に非自発的な離職だけを取り出すと、推定される収入の損失はほぼ2倍になり、大量解雇後の自己都合退職の15%から、大量解雇前の解雇の60%までの幅がありました。曝露がもともとこれほどばらばらだったなら、発表されている影響の推定値は、かなり性質の異なる出来事の平均ということになります。

3つ目は米国の最新の推計で、これは最も弱いものです。National Longitudinal Survey of Youth 1979(米国の若年者縦断調査)の生産年齢の成人7,234人を、33年間の職業人生とその後10年間の死亡について追跡したところ、解雇1回でハザード比1.23、2回以上で1.30でした。ただし信頼区間は1.00〜1.51と0.96〜1.77です。著者ら自身、要旨の中でこの関連を「決定的ではない」と書いています。絶対値に直すと、1万人年あたりの超過死亡は18.7人と32.6人、1人あたりの損失生存年数は0.27年と0.39年でした。

どれも根拠のある3つの文

正しい非自発的な失業は死亡リスクを高めます。最初の数年で最も強く、男性で最もはっきりしており、主にアルコールと自殺を通じて現れます。
正しい失業率が上がると、集団全体の死亡率は下がります。両者は矛盾しません。分析の単位が違うのです。
これも正しい自己申告ではなく客観的なバイオマーカーを使った研究では、影響は解雇の後には見られましたが、事業閉鎖の後には見られませんでした。本来はこちらのほうが「きれいな」曝露のはずです。

景気と連動する死亡率(好況で死亡が増え、不況で減る)という発見は、国や年代を問わず頑健で、本格的には争われていません。争われているのはその理由です。候補となる説明には、交通事故死、労働災害、大気汚染、労働時間、そして睡眠・運動・ケアに使える時間などがあります。

Tapia Granados, J.A. et al., American Journal of Epidemiology 180(3), 2014; Ruhm, C.J., “Are Recessions Good for Your Health?”, Quarterly Journal of Economics, 2000; Michaud, Crimmins and Hurd, 2016.

このパターンが意味すること

これらの研究をまとめて読むと、ある「形」を持った危険が浮かび上がります。まず、前半に集中していて、最初の1年〜4年が最も大きく、その後は弱まります。直接的な身体へのダメージではなく、行動を通じて現れ、アルコール、自殺、喫煙、そして20年後に喫煙から生じる病気となって表れます。調べたどのデータでも男性のほうが深刻ですが、その一部は統計的な検出力の問題です。労働市場が悪いときほど深刻で、1990年と1994年の同じ解雇で死亡率が違ったのもそのためです。そして、離職したという事実そのものより、経済的な損失の大きさに連動しています。

5つの研究が描く危険の形

前半に集中最初の1〜4年が最大で、十分長く追跡したどのデータでも、その後は弱まります。
行動を介するまずアルコール、自殺、事故、暴力。20年後に喫煙関連の病気。直接的な身体へのダメージではありません。
状況しだい1990年と1991年に失業したフィンランドの労働者のリスクが最も高く、回復期の労働市場に出た1994年の失業者にはリスクの上昇がありませんでした。
量に比例離職の事実ではなく、経済的損失の大きさに連動します。収入の落ち込みが大きいほど、死亡率の上昇も大きくなります。

つまり、変えられる部分は謎めいたものではありません。最初の1年の飲酒、喫煙、孤立、そして危機です。しかも、命に関わるリスクの多くと違い、これらは外から見えます。政策面では、手厚い失業給付の延長が大量解雇に伴う死亡を減らすという示唆的な証拠があります。ただ、この分析は郡単位の集計データによる差分の差分法なので、確かな発見というより仮説として読むのが妥当です。

夕暮れの誰もいない駐車場を点描で描いたイラスト。街灯が一つだけ灯り、その光の輪の中に車が1台止まっている。
1990年の失業か、1994年の失業か。同じ出来事でも、リスクは同じではありません。

失業と健康保険・心の健康について公的ページが述べていること

このセクションでは、失業について、米国・英国の公的ページが述べていること(職を失った人の数、健康保険の期限、心の健康の相談先)を集めます。一般的な情報で、医療・法律上の助言ではありません。

出典と内容
出典内容
米国労働統計局(BLS)、Worker Displacement Summary(2026年8月27日)2023年1月〜2025年12月に職を失った労働者は740万人で、うち勤続が長い人は330万人です。2026年1月時点で、勤続が長い人の66.1%が再就職しており、25〜54歳は72.9%、55〜64歳は57.3%、65歳以上は38.6%でした。再就職したフルタイムの約49%が、以前と同等以上の収入でした。
HealthCare.gov、If you lose job-based coverage職場の保険を失ってから60日以内にマーケットプレイスの加入を申し込みます。COBRAは通常最長18か月で、保険料は全額に少額の手数料が加わり、マーケットプレイスのほうが安いこともあります。MedicaidやCHIPも選択肢です。
米国労働省、Protecting Retirement and Health Benefits after Job Lossと離職者向けQ&ACOBRAの選択は、通知日か保険終了日の遅いほうから60日以内で、配偶者の職場の保険への加入は30日以内に請求する必要があります。直接のロールオーバーなら20%の源泉徴収を避けられ、59歳半より前の引き出しは課税に加えて10%の罰則がありうるとされています。
米国労働省、How do I file for unemployment insurance?;CFPB、Unexpected job loss(2025年5月)働いていた州の失業保険窓口に、できるだけ早く連絡し、最初の支払いまで2〜3週間ほどかかるとされています。CFPBは、給付は課税対象であること、貸し手や住宅ローンの管理会社に早めに連絡することを述べています。
CDC、Risk and Protective Factors for Suicide(2026年5月26日);WHO、Mental health at work(2026年9月15日)CDCは、仕事やお金の問題・喪失をリスク要因、他者とのつながりを保護要因として挙げ、つらいときは988に電話かテキストをと述べています。WHOは、失業・経済的不安・最近の失職が自殺未遂のリスク要因だとしています。
英国NHS、Money worries and mental health(2026年8月更新)失職の不安を小さな段階に分け、生活リズムを保ち、家計の計画を立て、早めに助けを求めるよう勧めています。イングランドの成人は無料のNHS talking therapiesが利用できると記しています。

確認できなかったこと:BLSのデータは失職と再就職を測るもので健康は測っていないため、失業が死亡率をどれだけ変えるかはここからは分かりません。読んだCDCやWHOのページに、失職後のリスクが何%上がるかを示したものはなく、地域の経済状況に関するCDCのVital Signsページは失職に触れていません。読めた988のページには受付時間の記載がありませんでした。3つの期限(マーケットプレイス60日、COBRA60日、配偶者の保険30日)は起算点が異なるため、どれが当てはまるか確認が必要です。失業に関するNIOSHのページと英国政府の失職支援のページは読んでいません。

よくある質問

Q. 問題は「失業状態」ですか、それとも「職を失うこと」ですか?

職を失うことそのものです。最も設計の強い研究は、その後の無職の期間の長さではなく、非自発的に離職した時点を捉えています。フィンランドの研究者らも、失業期間の長さはモデルに入れていないと明記しています。Eliason と Storrie はさらに、スウェーデンの労働者は好調な労働市場のなかで職を失い、多くがすぐに再就職したと指摘しています。そうだとすれば、44%という数字はむしろ過小評価ということになります。

Q. 女性で影響がずっと弱いのはなぜですか?

誰にもわかっていません。研究では、本当に影響が小さいのか、単に精度よく測れていないだけなのかを区別できないのです。生産年齢の女性は死亡がずっと少ないため、信頼区間が広くなります。スウェーデンのデータでは、女性の自殺、アルコール関連死、虚血性心疾患の点推定値は男性とほぼ同じ大きさでしたが、どれも有意には達しませんでした。

Q. すぐに次の仕事が見つかれば、リスクはなくなりますか?

これに直接答えた研究はありません。再就職は無作為に割り当てられるものではなく、健康な人ほど早く仕事を見つけるためです。言えるのは、経済的損失が大きいほど影響が大きいこと、回復期の経済に放り出された世代では影響が小さいこと、そして高齢労働者を対象にしたある研究で、再就職が身体機能やメンタルヘルスの良さと関連していた一方、無職の期間の長さは関連していなかったことです。

Q. 不況で死亡率が下がるなら、不況中の解雇のほうが安全ですか?

2つの影響は、それぞれ別の対象に当てはまります。景気後退期に集団全体の死亡率が下がるのは、経済全体の全員に関わる話で、主な仕組みは車の走行距離の減少や産業活動の縮小です。個人レベルの上昇が当てはまるのは、職を失った本人です。フィンランドのデータからは、個人への影響が不況の終わりより始まりのほうで悪いことがうかがえます。

まとめ

  • 最も因果関係を特定しやすい研究では、事業所の閉鎖で職を失った男性は、その後4年間の死亡リスクが44%高くなっていました(HR 1.44、95%信頼区間 1.19〜1.76)。4年を過ぎると、その差は消えていました。
  • この期間、アルコール関連死と自殺はいずれも約2倍になりました。虚血性心疾患と喫煙関連のがんも増えましたが、有意ではありませんでした。
  • 女性では、どの期間の推定値も統計的に有意ではありませんでした。ただし点推定値は男性と同程度で、サンプルの検出力がずっと低くなっていました。
  • 米国の行政データでは、影響はより大きく長く続きます。最初の1年で死亡率が50〜100%高く、20年後もなお10〜15%高いままで、40歳で失業した場合に平均余命が1.0〜1.5年失われる計算です。
  • フィンランドの労働者59万823人の登録研究では、ハザード比は10年間の1.17から30年間の1.09へと下がりました。事故、アルコール、暴力、自殺による超過死亡は全期間を通じて見られ、のちにCOPDと肺がんによる超過も加わりました。
  • その不況の終わりに、回復しつつある労働市場へ放り出された労働者には、死亡リスクの上昇がまったく見られませんでした。
  • 反証:客観的なバイオマーカーを使った唯一の研究では、解雇には影響が見られ、事業閉鎖には見られませんでした。また、大量解雇の期間中の離職のうち、本当の解雇は約4分の1にすぎません。
  • 集団レベルでは、失業率が高いほど死亡率は低くなります。どちらの発見も頑健で、分析の単位が違うだけです。

この記事は、非自発的な失業後の死亡に関する公表された研究をまとめたものです。医療・心理・金融に関する助言ではありません。また、個人についてではなく、大規模な集団の平均を説明しています。研究で扱われた死因として、自殺とアルコール関連死に触れています。デリケートなテーマですので、ご自身や身近な人に思い当たることがあれば、医師や地域の相談窓口に相談してください。

さらに読むなら:1本だけ読むなら Eliason と Storrie の論文です。研究設計の良さに加え、どんな結果が出れば自説が否定されるかを珍しいほど率直に論じています。Zellers らの2025年の登録研究は、最大規模で最新の研究です。

参考文献

  • Eliason, M. and Storrie, D., “Does Job Loss Shorten Life?”, Journal of Human Resources 44(2):277–302, 2009. (All establishment closures in Sweden in 1987–88, register data, twelve-year follow-up. Men, first four years: all-cause HR 1.44, 95% CI 1.19–1.76; alcohol-related 2.21, 1.14–4.31; suicide 2.15, 1.28–3.59; smoking-related cancer 1.48; ischaemic heart disease 1.33. Later periods close to one and non-significant; no significant estimate for women in any period. Excess concentrated in the youngest and oldest male age bands and among divorced and widowed men.)
  • Sullivan, D.G. and von Wachter, T., “Job Displacement and Mortality: An Analysis Using Administrative Data”, Quarterly Journal of Economics 124(3):1265–1306, 2009. (Pennsylvanian quarterly earnings records matched to Social Security death records for 1980–2006. High-seniority male workers: mortality 50–100% above expectation in the year after displacement, still 10–15% higher twenty years later, implying 1.0–1.5 years of life expectancy lost at age 40. Larger earnings losses went with larger mortality increases, including when the decline was predicted from industry, firm or firm-size wage premiums; the authors state this does not by itself establish causation.)
  • Zellers, S., Azzi, E., Latvala, A., Kaprio, J. and Maczulskij, T., “Causally-informative analyses of the effect of job displacement on all-cause and specific-cause mortality from the 1990s Finnish recession until 2020”, Social Science & Medicine, 2025. (N = 590,823 continuously employed private-sector workers aged 25–55; 114,257 displaced during 1990–94; 93,199 deaths by end-2020. Adjusted all-cause HR 1.17 to 2000, 1.14 to 2005, 1.12 to 2010, 1.09 to 2020. Accidents, alcohol, violence and suicide elevated at all lengths; cancer and ischaemic heart disease only at longer ones, concentrated in COPD and lung cancer. Propensity-score matching preserved direction and significance with attenuated effects. Those displaced in 1994 showed no increased risk, those displaced in 1990–91 the highest. The authors note their exogeneity assumption fails if poor health raises the chance of selection in a downsizing.)
  • Tapia Granados, J.A., House, J.S., Ionides, E.L., Burgard, S. and Schoeni, R.S., “Individual joblessness, contextual unemployment, and mortality risk”, American Journal of Epidemiology 180(3):280–287, 2014. (Panel Study of Income Dynamics, 1979–1997, Cox regression. For the unemployed, the hazard of death was raised by an amount equivalent to ten extra years of age; each percentage point of increase in the state unemployment rate reduced the mortality hazard for all individuals by an amount equivalent to one year less of age.)
  • Ruhm, C.J., “Are Recessions Good for Your Health?”, Quarterly Journal of Economics 115(2), 2000. (Fixed-effects models on US state panel data showing mortality rising during economic expansions. The source of the procyclical-mortality finding, replicated many times since.)
  • Bloemen, H., Hochguertel, S. and Zweerink, J., “Job loss, firm-level heterogeneity and mortality: Evidence from administrative data”, IZA Discussion Paper 9483, 2015. (Dutch administrative data, older male workers with strong labour-force attachment. Firm closure raised the probability of death within five years by 0.60 percentage points, controlling for lagged firm-level average mortality. The authors attribute the effect to stress and lifestyle change.)
  • Michaud, P.-C., Crimmins, E. and Hurd, M.D., “The Effect of Job Loss on Health: Evidence from Biomarkers”, 2016. (Health and Retirement Study biomarkers, 2006 and 2008. Workers laid off had worse biomarker measures, particularly glycated haemoglobin; those who lost jobs through a business closure did not. The authors calculate a layoff could raise annual mortality by about 10.3%.)
  • Birinci, S., See, K., Park, Y. and Pugh, T., “Uncovering the Differences among Displaced Workers: Evidence from Canadian Job Separation Records”, 2023. (Only about a quarter of mass-layoff separations were genuine layoffs. Isolating the involuntary ones roughly doubled estimated earnings losses, with losses ranging from 15% for quits after a mass layoff to 60% for layoffs before one.)
  • von Wachter, T., Song, J. and Manchester, J., “Long-Term Earnings Losses Due to Mass Layoffs During the 1982 Recession”, 2009. (Social Security records covering up to thirty years of earnings. Immediate annual earnings losses of about 30% for workers displaced in a mass layoff, still about 20% after fifteen to twenty years, robust across age and industry groups.)
  • Yu, X., Kezios, K., Swift, S.L., Moropoulos, K. and Zeki Al Hazzouri, A., “Layoff experience in adulthood and all-cause mortality among US adults, 1979–2022”, Innovation in Aging, 2025. (7,234 adults in the NLSY79; layoffs 1979–2012, mortality 2012–2022. One layoff HR 1.23, 95% CI 1.00–1.51; two or more 1.30, 0.96–1.77; 18.71 and 32.61 excess deaths per 10,000 person-years; 0.27 and 0.39 excess years of potential life lost. The authors call the association inconclusive.)
  • Gallo, W.T., Bradley, E.H., Siegel, M. and Kasl, S.V., “Health effects of involuntary job loss among older workers”, Journals of Gerontology: Social Sciences 55(3), 2000. (209 workers who experienced involuntary job loss against 2,907 continuously employed. Significant negative effects on physical functioning and mental health after controlling for baseline health; among the displaced, re-employment was positively associated with both, duration of joblessness with neither.)
  • Aldenhoff, E.S., “Unemployment Benefit Increases and Mortality”, 2014. (County-level difference-in-differences across all fifty US states. A one per cent increase in mass layoffs was associated with a 0.35 per cent increase in mortality; extended benefits were protective. Aggregate data, treated here as suggestive.)
  • BLS、HealthCare.gov、労働省:給付、失業保険。CFPB、CDC、WHO、NHS。

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