同じリターンの退職者2人。資金が尽きるのは1人だけ。違いは「順番」
シリーズ:家計と資産運用
もっと知りたい方へ:Retirement Planning Guidebook(Wade Pfau著、第2版、Retirement Researcher Media、2023年)。資産の取り崩し方について、一般向けに書かれた本としては、私たちの知る限り最も網羅的です。内容は濃く、米国中心で、資格を持つアドバイザーの代わりにはなりません。Amazonで見る (広告リンク)
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この記事のポイント ・約12分で読めます
- 積み立て中に効いてくるのは平均リターンだけです。取り崩しが始まると、リターンの順番が結果を大きく左右します。
- 値下がりした資産から引き出せば、同じ額をつくるのに多くの口数を売ることになります。売った口数は、その後の回復に加われません。
- 最も大事なのは、働いて稼ぐのをやめてからおよそ最初の5〜10年です。
- 4%ルールの出どころはBengen(1994年)で、米国の過去最悪の30年間が土台です。保証ではなく、どの国でも通用するとは限らず、この先も続く保証はありません。
退職後のお金には、ほとんど誰も教わらないのに、老後の行方を静かに左右する算数があります。積み立ての間は、リターンがどんな順番で来ても構いません。効いてくるのは平均だけです。ところが取り崩しに入ったとたん、順番が結果を大きく動かすようになり、平均だけでは説明がつかなくなります。
同じ日に同じ金額で退職した2人が、同じポートフォリオで、まったく同じ年間リターンを経験しても、行き着く先が大きく違うことがあります。片方が悪い年を先に引いたからです。これをシーケンス・オブ・リターン・リスク(リターンの順序リスク)と呼びます。「安全な引き出し率」という考え方が生まれたのは、このリスクがあるからです。
この記事では、仕組み、有名な4%という数字の出どころとその限界、現在の研究が示す数字、そして縁起が悪い気がして目をそらしがちなもう1つのリスクを順に見ていきます。個人のお金についての助言ではありません。筆者はファイナンシャルアドバイザーではなく、何かを推奨するものでもありません。ただ、これから見る算数は、あなたに助言する人が誰でも使っている算数です。
なぜ順番が重要なのか
仕組みは複雑ではありません。だから見落としやすいのです。値下がりしたばかりのポートフォリオから一定額を引き出すと、同じ額の現金をつくるために、より多くの口数を売ることになります。売った口数は、その後の回復に加われません。退職直後の悪い年が、15年後に来る同じ悪い年とは違って取り返しのつかない傷を残すのは、このためです。
同じリターン、違う順番
仕組みを示すための例で、予測ではありません。2人の退職者が経験する年間リターンの組み合わせも平均もまったく同じで、違うのは順番だけです。
退職後収入に関する文献で説明されている仕組み。Bengen(1994年)およびMorningstarの退職後収入研究を参照。
4%の出どころと、主張していないこと
1994年10月、ファイナンシャルプランナーのWilliam BengenがJournal of Financial Planningに論文を発表し、限定的な問いを立てました。米国市場の過去データにあるどの30年間でも、一度もお金が尽きなかった初年度の引き出し率は最大でいくらか。答えは「当初残高のおよそ4%を、毎年インフレ調整しながら引き出す」で、個人のお金の世界で最もよく引用される数字になりました。数年後のトリニティ・スタディも、別の方法でほぼ同じ結論に行き着いています。
この数字は自然法則のように使われているので、研究が言っていないことも並べておく価値があります。
4%ルールでないもの
元の研究がはっきりとは示していない4つのこと。
出典:Bengen, W.P., “Determining Withdrawal Rates Using Historical Data,” Journal of Financial Planning, October 1994; Cooley, Hubbard & Walz(Trinity study), 1998.
現在のMorningstarは、過去データではなく将来の期待リターンの前提を使って、この数字を毎年計算し直しています。基本条件は変わらず、30年の期間、インフレ調整した一定の支出、お金がもつ確率90%です。数字は市場環境しだいで動きます。そこがこの数字のいちばん役に立つところです。
数字は固定ではない
Morningstarによる安全な初年度引き出し率。30年間、成功確率90%、インフレ調整した一定の支出を前提。
出典:Morningstar, The State of Retirement Incomeの研究と、毎年の安全な引き出し率の更新。
計画から外されがちなリスク
シーケンス・リスクはリターンの順番の問題でした。もう1つのリスクは期間の長さの問題で、いつも過小評価されます。理由はお金よりも心理にあります。95歳でまだ生きている自分のための計画は、誰にとっても楽しくないからです。
平均に合わせた計画はコイントス
米国社会保障庁(SSA)の保険数理データ(65歳時点)。
出典:米国社会保障庁の保険数理生命表(退職計画の分析で報告されたもの)。
2つのリスクは、困ったことに互いを強めます。退職期間が長ければ、悪い順番に出会う機会も増えます。序盤で悪い順番に当たれば、長い退職期間に回せるお金が減ります。研究が勧める対策の多くは、どちらか一方ではなく、この組み合わせを狙っています。
研究でわかった、リスクを減らす方法
打てる手と、それぞれが効く対象
文献で検討されている内容の説明であり、個別の状況への推奨ではありません。
| 打てる手 | 対処するもの |
|---|---|
| 柔軟な支出 | インフレ調整した額を厳格に引き出すという仮定が、固定率の研究を保守的にしています。研究では一貫して、悪い年の後に支出を少し減らせば、より高い初年度の率を支えられることがわかっています。しかもこれは、人が自然にやっていることでもあります。 |
| 現金や短期債券のバッファー | 1〜3年分の支出を株式以外で持っておけば、最初の悪い年を、値下がりした資産を売らずにまかなえます。期待リターンを犠牲にして、シーケンス・リスクに直接対処する方法です。 |
| 保証された収入の土台 | 公的年金、企業年金、または年金保険(アニュイティ)で必要不可欠な支出をまかなえれば、ポートフォリオの問題を小さな問題に変えられます。長生きのリスクを機関に移すことにもなります。それこそが、こうした商品の存在理由です。 |
| 可能なら公的年金の受け取りを遅らせる | 遅く受け取るほど額が増える制度では、繰り下げによって、インフレに連動する一生涯の収入が得られます。商品を買わずに使える、数少ない長生きリスクへの備えの1つです。 |
| 中間的な資産配分 | Morningstarによると、安全な引き出し率が最も高いのは株式30〜50%前後です。成長が少なすぎればインフレに負け、多すぎればシーケンス・リスクに負けます。 |
| もう少し長く働く | 引き出す期間を短くし、積み立てる期間を延ばし、重要な最初の数年のリスクを減らす。これを一度にやってのけます。最も強力で、最も不人気な手です。 |
出典:Morningstarの退職後収入研究、Bengen(1994年)、退職後収入に関する標準的な文献。
本当に効く対策(効果の高い順)
減らせる不確実性の大きい順
どれも無料です。買い物で解決するジャンルではありません。
出典:Morningstarの退職後収入研究、Bengen(1994年)、米国社会保障庁の保険数理データ。
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退職後の取り崩しについて公的ページが述べていること
ここでは、取り崩し率、退職直後の相場下落、社会保障の受給繰り下げについて、英国・米国の公的ページが述べていることをまとめます。一般的な情報であり、金融上の助言ではありません。
| 出典 | 内容 |
|---|---|
| 英国金融行為監督機構(FCA)、退職後所得アドバイスの調査 TR24/1(2024年3月) | 962社のうち276社が標準の取り崩し率を目安にしており、3%が45社、4%が199社、5%が32社でした。「シーケンシング・リスク」を、運用資産が下がった後の引き出しでお金の持続期間が短くなることと定義し、良い実務は、最初に大きな下落が来る場合を想定した負荷テストだったとしています。1つの率が、事情の大きく異なる顧客すべてに合うとは限らないとも述べています。 |
| MoneyHelper(英国マネー・年金サービス)、How to invest your pension after taking money out | 相場下落中に引き出すと資産の回復が難しくなりうるとし、下落時は現金から引き出すことを勧めています。収入が少なくとも20〜30年続くよう引き出しを抑えることを勧め、例として年約4%を挙げ、定期的な見直しを求めています。ドローダウンのページは、収入は保証されないとしています。 |
| 米国社会保障局(SSA)、繰り下げ増額(2024年10月)とRetirement Benefits冊子(2026年1月) | 1943年以降生まれは、70歳まで1年繰り下げるごとに8%増えます。満額受給開始年齢が67歳の人が62歳で受け取ると、満額開始時より約30%低くなります。SSAの2026年の生活費調整は2.8%でした。 |
| CFPB、受給開始年齢の論点整理(2015年ごろ)と2020年の調査発表 | 論点整理は、社会保障は生涯支払われ物価に連動し、多くの高齢者にとって他にはない形の収入だと述べています。2020年の発表は、1992〜2014年に退職した人の51%が5年間同じ支出を続けられたとし、続けられた人ほど借金がなく、年金を月払いで受け取り、満額の社会保障を請求していた傾向があったとしています。 |
| 米国労働省、Taking the Mystery Out of Retirement Planning(日付なし) | 約30年の退職期間を想定して計画し、年金化(アニュイティ)は生涯の安定収入になるとし、社会保障の生涯受給総額は、いつ請求してもおおむね同程度だと述べています。 |
| FINRA(自主規制機関で政府ではない)、受け取り方法;SEC Investor.gov、Don’t Panic, Plan It! | FINRAは、インフレで年金の支払額の購買力が目減りしうること、提供会社の財務力を確認することを述べています。SECのページは、下落後に売ると損失が確定しうること、期間が短いならより保守的な配分が合うことがあると述べています。SECのページは更新終了と表示されています。 |
確認できなかったこと:読んだ米国の公的ページに、4%ルールを支持したり安全な取り崩し率を示したりするものはなく、「シーケンス・オブ・リターンズ・リスク」という語も使われていません。定義を示した公的資料はFCAだけでした。MoneyHelperの4%は例示で、FCAの数字は各社が3%・4%・5%を使っていることを示すだけなので、どれも決まりとは扱いません。Investor.govの退職関連ページはブロックされ、CFPBの計画ツールは稼働中と確認できなかったため、CFPBの資料は約10年前のものです。繰り下げの数字は基準(62歳、満額開始年齢、70歳)が異なり、矛盾はしません。2027年の生活費調整の発表は読んでいません。
行動の手順
ここにあるのは計画のための確認で、投資の推奨ではない。 役に立つ時期の順に並べている。各項目に根拠の強さを示した:データあり 公的機関の推奨 未検証
起きる前に
してはいけないこと
- 税、年金、取り崩しの判断を一般記事や無料セミナーで決めない。登録を受けた専門家に相談する。 公的機関の推奨 参考文献を参照
金融の助言ではない。ルールは国によって違う。
よくある質問
Q. 4%ルールはもう使えないのですか?
この数字は、名前から連想されるような「生きたルール」だったことはありません。特定の前提のもとで、過去の最悪のケースから分かった研究結果で、出発点の目安としては今も妥当です。変わったのは、定数として扱われなくなり、現在の環境に合わせて計算し直されるようになったことです(Morningstarは2025年の3.7%から上げて、2026年は3.9%としています)。研究の重心も、固定の率から柔軟な支出へ移ってきました。
Q. 悪い順番を避けるため、退職前に現金にしておくべきですか?
本来は記事ではなく、資格を持つアドバイザーに尋ねるべき問いです。それでも、一般的な研究結果は知っておく価値があります。Morningstarの研究では、安全な引き出し率が最も高かったのは最も保守的なポートフォリオではなく、中間の配分でした。完全に守りへ入ると、30年という期間ではシーケンス・リスクの代わりにインフレ・リスクを抱えることになります。インフレ・リスクは、静かに複利で効いてくるリスクです。
Q. 米国以外にも当てはまりますか?
仕組みは当てはまります。シーケンス・リスクは算数なので、国を選びません。しかし数字はほとんど当てはまりません。安全な引き出し率の研究は米国市場の歴史が中心で、調査期間の米国は異例の好調でした。国際データを広く使った研究では、持続できる率は低めに出るのが普通です。年金制度、税の扱い、年金保険の市場は国ごとに大きく違い、引き出し率そのものより効くことも珍しくありません。
Q. 取り崩すのではなく、退職後に事業をするつもりなら?
その場合、ポートフォリオの問題が収入の問題に置き換わるだけで、リスクは消えず、形を変えます。大事な最初の数年に働いて得る収入は、悪い順番への最も有効な備えの1つです。引き出しが最も深い傷を残す時期に、引き出しを減らすか、ゼロにできるからです。ただし、その収入は保証されておらず、悪いリターンを生んだのと同じ景気の影響を受けるかもしれません。
Q. 悪い年が1年あると、実際どれくらい影響しますか?
どの時期に起こるかで、ほぼすべてが決まります。積み立て期なら、悪い年はつらくても最終的な結果にはほとんど響きません。安く買えるからです。取り崩しの最初の数年に来れば、計画の中で最も影響の大きい出来事になります。この非対称性がこのテーマのすべてです。貯める段階から使う段階への移行期は、その前後の何十年よりも多く考える価値があります。
まとめ
- 積み立て中に効いてくるのは平均リターンだけです。取り崩しが始まると、リターンの順番が結果を大きく左右します。
- 値下がりした資産から引き出せば、同じ額をつくるのに多くの口数を売ることになります。売った口数は、その後の回復に加われません。
- 最も大事なのは、働いて稼ぐのをやめてからおよそ最初の5〜10年です。
- 4%ルールの出どころはBengen(1994年)で、米国の過去最悪の30年間が土台です。保証ではなく、どの国でも通用するとは限らず、この先も続く保証はありません。
- Morningstarは現在、安全な初年度の引き出し率を、2025年の3.7%から引き上げて2026年は3.9%としています。
- 安全な引き出し率が最も高かったのは、極端な配分ではなく、株式30〜50%前後のポートフォリオでした。
- 65歳時点の平均余命は、男性が17.5年、女性が20.1年です。約4人に1人は90歳を超えて生きます。
- 平均に合わせた計画は、コイントスと同じです。夫婦なら、残されたほうを前提に計画しましょう。
- 最もよく研究されている対策は柔軟な支出で、人が自然にやっていることでもあります。
- このテーマは、買い物で解決することがほとんどありません。この分野で商品を売る業界の大半は、そうは言いませんが。
この記事は投資助言ではありません。筆者はファイナンシャルアドバイザーではなく、特定の引き出し率、資産配分、商品を採用するよう勧めるものではありません。公表された研究を紹介し、助言する資格を持つ人により良い質問ができるようにするためのものです。税制、年金制度、利用できる商品は国によって違い、頻繁に変わります。過去のリターンは将来のリターンを示すものではありません。判断は、個々の状況をよく知る資格のある専門家と一緒に行ってください。
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参考文献
- Bengen, W.P. “Determining Withdrawal Rates Using Historical Data.” Journal of Financial Planning, October 1994.
- Cooley, P.L., Hubbard, C.M. & Walz, D.T. “Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable” (the Trinity study). AAII Journal, 1998.
- Morningstar. The State of Retirement Income and annual safe withdrawal rate research. (3.9% starting safe withdrawal rate for 2026, up from 3.7% for 2025; 30-year horizon; 90% success probability; steady inflation-adjusted spending; highest rates at roughly 30–50% equity allocations; explicit preference for flexible over rigid withdrawal strategies.)
- Social Security Administration actuarial life tables. (17.5 further years for a 65-year-old man, 20.1 for a woman; roughly a 25% chance of living past 90 and a one-in-ten chance of reaching 95.)
- FCA TR24/1、MoneyHelper、SSA:繰り下げ増額、冊子。CFPB、米国労働省。
