熱波と停電:根拠が示すこと
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- 熱波のさなかの2日間の停電を想定したモデルでは、アトランタ、デトロイト、フェニックスのいずれでも暑さによる推定死亡率が2倍を超え、フェニックスでは人口の約半数が救急医療を必要とすると推計されました。
- 2003年のニューヨーク大停電の際、呼吸器疾患による入院は通常の夏の日の3倍を超え、慢性気管支炎による入院は約8倍になりました。
- 2019年に台風で東京周辺の9万3,200世帯が停電した後、熱中症による救急搬送は数日間にわたっておよそ2倍になりました。
- 米アリゾナ州マリコパ郡で2025年に屋内で熱中症により亡くなった人の多くはエアコンを持っていましたが、そのうち72%ではエアコンが動いていませんでした。
暑い都市では、エアコンはいつの間にか生命維持装置のような存在になりました。多くの人は熱波を屋内で、電力網につながった機械に守られてやり過ごしています。同じときに停電が起きると、その守りは最も必要なときに消え、機械で冷やす前提で建てられた家は数時間で危険な暑さになりえます。研究者はこれを「複合事象」と呼びます。二つの災害が、別々のときよりも重なったときにはるかに深刻になるという意味です。
どれほど深刻になるかを正確に言うのは困難です。最もよく引用される数字、たとえばフェニックスで熱波中に停電が起きれば約1万3,000人が亡くなりうるという推計は、数えられた死亡ではなく、コンピューターモデルから出たものです。実際に観察された根拠は数少ない現実の停電から得られたもので、数が小さいことが多く、停電がもたらすほかのさまざまな影響と暑さの影響をきれいに切り分ける方法もありません。
この記事では、両方の種類の根拠を整理します。モデル研究、2003年のニューヨーク、2019年の東京周辺などで起きたこと、2025年にアリゾナ州で暑い家の中で亡くなった人たち、そして最も影響を受けやすい人です。長時間の停電の一般的な影響と、料金未払いによる電気の供給停止については、このサイトの別の記事で扱っています。

暑さと停電が重なると何が起きるか
大規模な停電は増えています。ジョージア工科大学の Brian Stone らは2021年、少なくとも1時間続き5万件以上の契約者に影響する米国の大規模な電力網の障害が、直近5年間の報告期間に60%以上増えたと報告しました。熱波は冷房の需要を最大に押し上げ、電力網が最も逼迫する瞬間をつくります。
屋内の変化は急速です。Amir Baniassadi と David Sailor がヒューストンとフェニックスの古い住宅を対象に行った建物シミュレーションでは、電気が止まってから6時間足らずで室内の環境が、危険とされる不快さの基準に達しました。Stone のチームは2021年の研究で、最近の熱波と電力網の障害が重なった状況をアトランタ、デトロイト、フェニックスの住民280万人について再現し、68〜100%が熱疲労や熱中症のリスクが高い状態にさらされるとしました。
フェニックスのモデル
多くの見出しのもとになっているのは、Stone、Carina Gronlund、David Hondula らが2023年に『Environmental Science & Technology』に発表した論文です。3都市の過去の熱波の際に、一人ひとりが屋内外で1時間ごとにどれだけの暑さを経験するかを推計し、2日間の停電とその後3日間の段階的な復旧がある場合とない場合を比べました。
停電は、3都市すべてで暑さによる推定死亡率を2倍以上に押し上げました。医療が必要になる住民の割合は、アトランタの3%からフェニックスの50%超までの幅がありました。フェニックスでは約1万3,000人の死亡と約80万人の救急医療の必要が推計されましたが、市の救急病床は約3,000床です。
フェニックスの熱波中に停電が起きた場合のモデル
過去の熱波のさなかに2日間の停電と3日間の段階的な復旧が起きた場合の推計。観察ではなくシミュレーション。
約1万3,000人
フェニックスで暑さにより亡くなると推計された人数。調べた3都市すべてで、停電は推定死亡率を2倍以上にしました。
50%超
医療が必要になるフェニックス住民の割合(約80万人)。アトランタでは3%でした。
出典:Stone B ほか、Environ Sci Technol(2023)、doi:10.1021/acs.est.2c09588。都市ごとの人数は KJZZ(2023年5月26日)と The New York Times(PreventionWeb 掲載、2023年5月23日)の報道による。
これらはモデルの出力で、予測ではありません。建物、人の行動、暑さが病気につながる仕組みについての仮定に基づいており、フェニックスほど暑い都市でこのような事態が観察されたことはないため、合計の数字を現実と照らし合わせることはできません。一方で同じモデルは、被害が固定されたものではないことも示しました。フェニックスの通りの半分を木陰にすると推定死亡は27%減り、反射率の高い屋根では66%減りました。
2003年のニューヨーク
2003年の米北東部大停電は、最もよく研究された現実の事例です。8月14日午後4時11分に始まり約31時間続きました。ニューヨーク市の最高気温は華氏91.0度と89.1度(摂氏約32.8度と31.7度)で、暑いもののフェニックスとは比べものになりません。Shao Lin らは、停電の2日間の入院を、1991〜2004年の通常の夏の日、および同じくらい暑い日と比べました。
呼吸器疾患による入院は3倍を超えました。慢性気管支炎による入院は約8倍になり、肺気腫、慢性気道閉塞、ぜんそくも増えましたが、停電のない同じくらい暑い日には同様の増加は見られませんでした。心血管や腎臓の病気による入院は増えませんでした。停電中の慢性気管支炎の入院のうち75歳以上は52%で、同じくらい暑い日の39%を上回っていました。
ニューヨークの停電と肺
停電の2日間の入院を通常の夏の日と比べた発生率比。
出典:Lin S ほか、Public Health Rep(2011)、doi:10.1177/003335491112600312。2日間の一つの出来事で、停電は交通や給水ポンプも止めた。
死亡も増えました。Brooke Anderson と Michelle Bell は、事故による死亡が122%、病気による死亡が25%増え、超過死亡は約90人で、リスクは8月末までわずかに高いままだったと推計しました。市の保健局によるその後の分析も同様の増加を示しています。暑さは負担の一つにすぎませんでした。地下鉄は止まり、高層住宅の給水ポンプは動かなくなり、人々は長い距離を歩き、家庭用の医療機器も止まりました。
直感に反する結果もあります。停電中、呼吸器疾患による入院は比較的豊かな地域の人で起きやすく、暑い日のふだんの傾向とは逆でした。Lin らは、こうした世帯ほどエアコンやネブライザー(吸入器)などの電気機器に頼っていたため、それを失った影響が大きかったのではないかと考えています。一つの出来事から得られた結果なので、仮説として読むのが妥当です。
ほかの停電からの根拠
2012年6月、嵐で米東部の約380万件の契約者が停電した後、気温は華氏100度(摂氏約37.8度)を超えました。米疾病対策センター(CDC)は、その後2週間に4州で32人の熱中症による死亡を数えました。22人が自宅で亡くなり、そのうち20人はエアコンがなく、少なくとも7人の死亡では停電が要因の一つと判明していました。年齢の中央値は65歳でした。
日本の事例は、よりきれいな自然実験になっています。2019年9月に台風15号(ファクサイ)で東京周辺の9万3,200世帯が停電した際、Lisa Yamasaki らは、気温がほぼ同じだった停電地域と非停電地域を比べました。熱中症による救急搬送は6日間にわたっておよそ2倍になりました。全死因の死亡は最初の3日間に11%増えましたが、台風の前から増加傾向があったため、この数字は不安定です。
2019年の台風15号
東京周辺の停電地域で、非停電地域と比べた変化(比)。
出典:Yamasaki L ほか、Environ Epidemiol(2024)、doi:10.1097/EE9.0000000000000292。2019年7〜9月、7県の救急搬送1万4,912件と死亡7万4,064件。
最も被害が大きかった千葉県は、災害関連死を9人と認定し、そのうち7人を停電に関連するものとしました。報告書には、電気の止まった在宅酸素の機器に関わる死亡が1人、熱中症が関わる死亡が1人と記されています。また同じ研究によると、この事例では電力の減少が大きいほど救急搬送と暑さの結びつきは強まった一方、死亡についてはそうした結びつきは見られませんでした。
ほかの研究も、別の手法で同じ方向を示しています。オーストラリアのビクトリア州では、Zhihu Xu らが衛星の夜間光データから停電を検出し、停電中は救急出動の暑さによるリスクがほぼ2倍になったとしました。Dan Ai、Christine Crago、Jamie Mullins による2025年の米国の郡単位のワーキングペーパーは、1か月の停電が1時間増えるごとに、暑い日の害が3%大きくなると推計しました。
Xu らが主導した2026年の文献レビューでは、暑さと停電を合わせて調べた定量的な研究は10件しか見つからず、多くは米国、日本、オーストラリアのもので、研究デザインもまちまちでした。率直に言って、これがこの分野の現状です。一貫したシグナルはあるものの、出来事は少なく、数も小さいのです。
暑い家の中で亡くなる人
フェニックスを含むマリコパ郡は、暑さによるとみられるすべての死亡を調べています。2026年4月に公表された2025年の報告書では、暑さに関連する死亡が430人と確認され、そのうち111人は屋内でした。屋内での死亡の94%ではエアコンがありましたが、そのうち72%では動いていませんでした。この区分には、故障していた機器と、電気がないことも含めて電源を入れられなかった機器が含まれます。
マリコパ郡の屋内での熱中症死亡(2025年)
屋内で暑さにより亡くなった111人の特徴(%)。
出典:マリコパ郡公衆衛生局、2025 Heat-Related Deaths Report(2026年4月)。「動いていなかった」はエアコンがあった死亡に占める割合。
屋内での死亡の9割は50歳以上の人で、4分の1近くはRV、トレーラー、移動住宅で起き、半数近くは安否確認の際に発見されました。報告書は停電や供給停止が関わった件数を示していないため、これらは停電そのものではなく、冷房が機能しなかったことによる死亡です。
そこが要点です。冷房の不具合は、都市全体の停電がなくても、すでに一世帯ずつ人の命を奪っています。大規模な電力網の障害は、何千もの個別の不具合を一度に共通の災害に変え、しかも救急車や救急外来に最も負担がかかる瞬間にそれが起きます。
最も影響を受けやすいのは誰か
高齢者はどのデータにも登場します。2012年の嵐の後の死亡では年齢の中央値が65歳、2003年の入院は75歳以上に集中し、マリコパ郡の屋内での死亡の多くは50歳以上でした。Lin らが指摘するように、年をとると汗をかき始めるのが遅くなり、慢性の病気や社会的な孤立が増え、助けを求める判断が遅れることもあります。

酸素濃縮器や人工呼吸器など、電気で動く医療機器に頼る人は、暑さに加えて二つ目の脅威に直面します。ニューヨーク市の気候変動パネルによると、市内の世帯の7.6%が電気を使う医療機器を使っており、イーストハーレムなど一部の低所得地域では16%に上ります。2012年の全国推計では、こうした機器に頼って自宅で暮らす民間保険の加入者は約36万6,600人とされました。
備えはまちまちです。ニューヨークで高齢者や、介助が必要な人や電気機器を使う人がいる世帯を対象にした調査では、停電に備えていると答えたのは58%にとどまり、機器の利用者のうち電力会社の停電通知の仕組みに登録していたのは40%だけでした。2003年の停電後24時間に調べられた入院の22%は、家庭用の医療機器に頼る人でした。
電気に頼る人たち
米国における電気への依存と停電への備えに関する指標。
| 指標 | 数値 |
|---|---|
| 電気を使う医療機器を使っているニューヨーク市の世帯 | 7.6%(一部地域では16%) |
| 電気機器に頼って自宅で暮らす民間保険の加入者(2012年) | 約36万6,600人(10万人あたり218人) |
| 停電に備えている、高齢者や機器利用者のいるニューヨークの世帯 | 58% |
| 電力会社の停電通知に登録している機器利用者 | 40% |
| 2003年の停電後24時間の入院のうち家庭用機器の利用者 | 22% |
出典:Yoon L ほか(NPCC4)、Ann N Y Acad Sci(2024)、doi:10.1111/nyas.15117;Molinari NA ほか、J Public Health Manag Pract(2017)、doi:10.1097/PHH.0000000000000345;2003年の数字は Bean R ほか、PLoS One(2020)、doi:10.1371/journal.pone.0235068 の引用による。2012年の推計はメディケア(高齢者向け公的医療保険)を含まない。米保健福祉省の emPOWER は、数百万人のメディケア受給者がこうした機器に頼っているとしている。
住まいは健康状態と同じくらい重要です。マリコパ郡の屋内での死亡の4分の1近くは移動住宅で起きており、シミュレーションでは古い建物ほど早く暑くなります。賃貸住宅に住む人は、日よけや断熱、予備電源を自分では追加できないことがよくあります。ニューヨークでは、停電に関する311番への通報が、エネルギー費の負担が重い低所得地域に集中しており、そこは暑さに関連する死亡のリスクが最も高い地域でもあります。

最近の警告
2026年7月初め、熱波で米国最大の送電網運用機関PJMの電力需要が過去最高に迫るなか、米エネルギー省は、追加の発電設備や予備電源の稼働を認める緊急命令を2件出しました。AccuWeatherによると、その週のピーク時には全米で10万件を超える契約者が停電していました。
いまでは、電力会社が意図的に電気を止めることもあります。2026年10月、サンディエゴ・ガス・アンド・エレクトリックは猛暑警報のさなかに、山火事のリスクを減らすため約3万5,000件の契約者への送電停止を始め、冷房、水、充電を提供する施設を開きました。火災のリスクと、家にいる人の暑さのリスクとが天秤にかけられているわけで、まさにこの記事が扱う複合事象です。この両者がどう釣り合うのかについてのデータはほとんどありません。
根拠から言えること
熱波中の停電は、エアコンに頼る都市にとって、日常的に起こりうる気候関連の災害のなかで最も命に関わるものの一つと考えられますが、最も大きな数字はモデルによるものです。ニューヨーク、米東部、日本での現実の出来事は、呼吸器疾患による入院の増加、熱中症による救急搬送の増加、ある程度の超過死亡を一貫して示しており、特に高齢者や家庭用医療機器を使う人に目立ちます。ただし数は小さく、出来事はそれぞれ異なり、極端なシナリオを実際に観察した研究はまだありません。
行動の手順
役に立つ時期の順に並べている。各項目に根拠の強さを示した:データあり 公的機関の推奨 未検証
起きる前に
起きたら
- 暑さの中で停電したら、近所や親族の高齢者の様子を確かめる。高齢者はどのデータにも現れる。 データあり 参考文献を参照
よくある質問
エアコンが止まると、家はどれくらいで危険になりますか?
ヒューストンとフェニックスの古い住宅のシミュレーションでは、6時間足らずで室内が危険な暑さの基準に達しました。断熱や日よけのしっかりした家はもっと長くもちます。
2003年の停電で亡くなった人はいますか?
ある分析は、ニューヨーク市で約90人の超過死亡があったと推計しています。最高気温が華氏90度(摂氏約32度)前後の日で、事故による死亡と病気による死亡の両方が増えました。
フェニックスで停電が起きれば本当に1万3,000人が亡くなるのですか?
それは一つの厳しいシナリオについてのモデルの推計で、予測ではありません。起こりうる規模を示すもので、起こる可能性の高さを示すものではありません。
最もリスクが高いのは誰ですか?
高齢者、一人暮らしの人、電気で動く医療機器を使う人、移動住宅や暑くなりやすい建物に住む人です。
医療機器を使っている人は何ができますか?
電力会社に医療向けの支援や停電通知の仕組みがあるかを確認し、予備電源と涼しい避難先について、医師や機器の供給業者と計画を決めておくことです。
まとめ
- 熱波のさなかの2日間の停電を想定したモデルでは、アトランタ、デトロイト、フェニックスのいずれでも暑さによる推定死亡率が2倍を超え、フェニックスでは人口の約半数が救急医療を必要とすると推計されました。
- 2003年のニューヨーク大停電の際、呼吸器疾患による入院は通常の夏の日の3倍を超え、慢性気管支炎による入院は約8倍になりました。
- 2019年に台風で東京周辺の9万3,200世帯が停電した後、熱中症による救急搬送は数日間にわたっておよそ2倍になりました。
- 米アリゾナ州マリコパ郡で2025年に屋内で熱中症により亡くなった人の多くはエアコンを持っていましたが、そのうち72%ではエアコンが動いていませんでした。
- 最も影響を受けやすいのは高齢者と電気で動く医療機器を使う人です。また、観察に基づく根拠は、数少ない出来事と小さな数字に頼っています。
この記事は、公表された研究と公的なデータを一般的な情報としてまとめたものです。医学的な助言や緊急時の指示ではありません。あなたや家族が電気で動く医療機器に頼っている、または暑さの影響を受けやすい場合は、停電時の計画について医師に相談してください。熱中症が疑われる緊急時には、すぐに救急(日本では119番)に連絡してください。
さらに読む:3都市のモデル研究は Stone ほか、Environmental Science & Technology(2023)。2003年のニューヨーク大停電は Lin ほか、Public Health Reports(2011)。東京周辺の自然実験は Yamasaki ほか、Environmental Epidemiology(2024)。
- The Heat Will Kill You First、Jeff Goodell(2023)。ジャーナリストが各地を訪ね、極端な暑さがどのように人の命を奪い、誰が最初に被害を受けるのかを描いた本。生き生きとして読みやすいですが、ルポルタージュであり、系統的なレビューではありません。
- Shorting the Grid、Meredith Angwin(2020)。エネルギー業界に長く関わってきた著者が、米国の電力網のルールや燃料の選択が信頼性にどう影響するかを説明します。停電が起きる理由はよくわかりますが、エネルギー政策について明確な立場から書かれています。
- The Ministry for the Future、Kim Stanley Robinson(2020)。インドでの致命的な熱波の場面から始まる小説。フィクションですが、守りが失われたときに暑さが何をもたらすかを忘れがたく描いています。
参考文献
- Stone B, Gronlund CJ, Mallen ES, Hondula DM, O’Neill MS, Rajput M et al. How blackouts during heat waves amplify mortality and morbidity risk. Environ Sci Technol (2023), doi:10.1021/acs.est.2c09588.
- Stone B, Mallen ES, Rajput M, Gronlund CJ, Broadbent AM, Krayenhoff ES et al. Environ Sci Technol (2021), doi:10.1021/acs.est.1c00024.
- Baniassadi A, Sailor DJ. Building and Environment (2018).
- Lin S, Fletcher BA, Luo M, Chinery R, Hwang SA. Public Health Rep (2011), doi:10.1177/003335491112600312.
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- Xu Z, Xu R, Chen G et al. Environ Res (2025), doi:10.1016/j.envres.2025.122396.
- Xu Z, Xu R, Chen G, Bi P, Bambrick H, Tong M. Concurrent extreme heat and power outages: evidence review (2026).
- Ai D, Crago CL, Mullins JT. Heat, power outages and mortality in the United States, working paper (AgEcon Search, 2025).
- Yoon L, Ventrella J, Marcotullio PJ et al. NPCC4. Ann N Y Acad Sci (2024), doi:10.1111/nyas.15117.
- Marcotullio PJ et al. Sustain Cities Soc (2023), doi:10.1016/j.scs.2023.104932.
- Molinari NA, Chen B, Krishna N, Morris T. J Public Health Manag Pract (2017), doi:10.1097/PHH.0000000000000345.
- Bean R, Snow S, Glencross M, Viller S, Horrocks N. PLoS One (2020), doi:10.1371/journal.pone.0235068.
- CDC. Heat-related deaths after an extreme heat event, four states, 2012. MMWR 62(22):433 (2013).
- Maricopa County Department of Public Health. 2025 Heat-Related Deaths Report (April 2026).
- HHS emPOWER Program.
- KJZZ (26 May 2023); The New York Times via PreventionWeb (23 May 2023).
- AccuWeather (1 July 2026).
- Times of San Diego (2 October 2026).
