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失業の不安はうつと失業そのものと同じくらい強く関連。心臓病への影響は、補正すると「影響なし」から

この記事のポイント ・約11分で読めます

  • まだ職のある人が抱く失業への不安は、大規模で一貫した研究群で、健康の悪化と関連しています。ただし効果の大きさは控えめです。
  • 冠動脈性心疾患:17万4,438人の労働者で、年齢補正後1.32倍。社会経済的地位とリスク因子を加えると1.19倍になり、信頼区間の下限は1.00です。
  • 糖尿病:14万825人の労働者で、年齢・性別補正後1.19倍。完全に補正すると1.12倍に下がります。下がった分の大半は社会経済的地位によるものです。
  • 最も根拠がしっかりしているのはメンタルヘルスで、オッズ比1.52、確実性は「中程度」と評価されています。

17件のコホート研究、最大17万4,438人の労働者を平均9.7年追跡したデータでは、失業の不安を口にした人は、そうでない人より冠動脈性心疾患を発症する割合が1.32倍でした。ただ、不安を抱える人は所得が低く、喫煙が多く、体重も重い傾向があります。こうした差を補正すると1.19倍まで下がり、信頼区間は1.00〜1.42でした。

この下限の値が、このテーマの状況をよく表しています。ちょうど「影響なし」の線上なのです。関連は何度も再現されるほど確かですが、どのモデルを使うかで結論が変わるほど小さい、ということです。

この記事が扱うのは、まだ職を失っていない人です。解雇や失業そのものではなく、それを予期している状態にあたります。研究の数は多く、結果の方向は一貫していて、大きさは控えめです。ただ、その大部分を打ち消してしまう因果推論の研究が1つあります。

予期することと、実際に起きること

この分野でいちばん引用されるのは、ある比較です。15本の論文で報告された20件の前向きコホート研究をまとめたメタアナリシスで、うつ症状について、主観的な雇用不安と実際の失業を同じ分析の中で並べています。

オッズ比は雇用不安が1.29、失業が1.19でした。信頼区間は大きく重なるため、不安のほうが失業より悪いとは読めません。支持されるのは、もっと控えめで興味深い主張です。この指標では、失うことを予期する場合と実際に失った場合とで、大きな差がなかったのです。

恐れることと、実際に経験すること

その後のうつ症状のオッズ(前向きコホート研究)。高いほど悪い。

主観的な雇用不安 95%信頼区間 1.06〜1.571.29
失業 95%信頼区間 1.11〜1.281.19

Kim and von dem Knesebeck, International Archives of Occupational and Environmental Health, 2016。15本の論文に含まれる20件のコホート研究。著者らによれば、効果は40歳未満を対象とした研究と、補正なしのモデルで最も強く出ていました。

同じ著者らの関連レビューは、同じ集団で両方の曝露を測った13件の研究から、24件の直接比較を取り出しています。統計的に有意だったのは、雇用不安で16件、失業でも16件でした。どちらが悪く見えるかは、測定した健康指標しだいで変わりました。

点描風のイラスト:夕暮れの道路下の地下道。暗い壁と天井が、はるか遠くの明るい出口へ向かって狭まっていく
明るい出口ははるか先で、壁は動きません。

心臓病の数値:補正の前と後

明確な臨床的エンドポイントを扱った最大の研究は、13件のコホートの個人データと4件の公表済み研究を統合しています。組織の人員削減、工場閉鎖の発表、有期契約といった間接的な指標は除き、労働者自身が自分の先行きについて答えた内容だけを使いました。

相対リスクは男性が1.24で有意に届かず、女性は1.47で有意でした。合わせると1.32です。性別、社会経済的地位、喫煙、飲酒、BMI、身体活動で補正すると1.19となり、信頼区間の下限は1.00でした。コホート間の異質性は中程度でした。

1つの関連、4つの見方

冠動脈性心疾患の発症。自己申告の雇用不安が高い群と低い群の比較。発症1,892件。

女性(年齢補正) 1.07〜2.021.47
男女計(年齢補正) 1.09〜1.591.32
男性(年齢補正) 0.98〜1.57:有意でない1.24
男女計(完全補正) 1.00〜1.42:下限が線上1.19

Virtanen ら, BMJ 347:f4746, 2013。参加者は最大174,438人、平均追跡期間9.7年(範囲3.2〜21.2年)。I² = 40.7%、p = 0.014。性別、年齢、国の失業率、福祉レジーム、雇用不安の測定方法による効果修飾は認められませんでした。

著者らはこの関連を「控えめ」と表現しています。一部は、不安を抱える人の社会経済的状況が悪く、リスク因子の面でも不利なことで説明できると率直に認めています。補正で値が下がることの解釈もあいまいだといいます。社会経済的地位は関係を歪める交絡因子かもしれず、関係の経路の一部かもしれません。研究デザインでは、この2つを区別できません。

糖尿病も同じ形

同じコンソーシアムが、同じデザインで糖尿病の発症を調べました。19件のコホート、14万825人の参加者を平均9.4年追跡し、3,954件の新規発症がありました。年齢と性別で補正したオッズ比は1.19で、社会経済的地位、肥満、身体活動、飲酒、喫煙を加えると1.12まで下がり、かろうじて有意なままでした。

低下の大半は、社会経済的地位だけによるものでした。心臓病の論文と同じ構図で、同じ問いが未解決のまま残ります。貧困を補正で取り除くのは、交絡因子を除くことなのか、それとも仕組みそのものを除くことなのか、という問いです。

糖尿病の発症(19コホート)

1.19年齢・性別補正後のオッズ比、95%信頼区間 1.09〜1.30。参加者14万825人、新規発症3,954件。
1.12社会経済的地位、肥満、身体活動、飲酒、喫煙でさらに補正した後。95%信頼区間 1.01〜1.24(共変量データがそろった15件の研究)。
6.3〜40.3%強い雇用不安を訴えた労働者の割合の、コホートごとの幅。曝露の中身は研究ごとに同じではありません。

Ferrie ら, CMAJ 188(17–18):E447, 2016。異質性は低〜中程度(I² = 24%、27%)。

最も根拠が強いのはメンタルヘルス

心血管系の結果が控えめで不安定なのに対し、メンタルヘルスの結果はそうではありません。3,328件の文献を精査し、質が十分な16件の縦断研究を採用したシステマティックレビューでは、雇用不安がメンタルヘルスに与える影響のオッズ比は1.52でした。根拠の確実性は、4段階で「中程度」と評価されています。

同じレビューは、確立していないことも最もはっきり示しています。多くの人が「不安定な働き方」と聞いて思い浮かべる有期雇用と予測できない勤務時間の2つは、根拠の確実性が「非常に低い」(4段階中1)とされました。不安定さの「感じ方」のほうが、それを生むはずの契約形態よりずっと厳密に研究されているのです。

確実性の評価が示すこと

メンタルヘルスへの影響に関するエビデンスの確実性(GRADE、縦断研究)。

3 / 4雇用不安。確実性は中程度。統合オッズ比1.52、95%信頼区間 1.35〜1.70。
1 / 4有期雇用と予測できない勤務時間。確実性は非常に低い。契約形態そのものは、「不安な気持ち」よりもはるかに根拠が乏しい。

Rönnblad ら, Scandinavian Journal of Work, Environment & Health, 2019。精査した文献3,328件。採用基準と質の基準を満たしたのは16件。

持続的な不安定雇用(12か月以上続く不安定さ)を扱った別のレビューは、12,940件の文献を精査して50件の研究を採用し、うち29件をメタアナリシスにかけました。主観的健康感の悪さとはオッズ比1.53で関連していました。著者らは、バイアスのリスクが全般に高かったこと(50件中18件)も報告しています。

点描風のイラスト:暗い壁の開口部に半分ほど閉じられた網目の門。格子越しに明るい中庭が見える
開いている。でも、数えられている。

体のどこに作用しているのか

Whitehall II コホートの媒介分析は、1990年代後半に雇用不安を回答した時点で心臓病のなかった英国の事務職3,917人を追跡しています。その後の冠動脈性心疾患との関連は全体でハザード比1.32、下限が1.00で、かろうじて有意でした。

これを分解すると、約30%は心理的苦痛を経由していました。喫煙、多量飲酒、運動不足を経由する分はなく、睡眠障害を経由する分もありません。この研究がまさにこの目的で集めていた生物学的ストレスの総合指標、アロスタティック負荷を経由する分もありませんでした。雇用不安は睡眠の乱れと関連していたものの、その関係は結果にまで及んでいなかったのです。

同じコホートの以前の分析では、主観的健康感がいちばん悪かったのは慢性的な不安にさらされていた人でした。もう1つ注目点があります。雇用の安定を取り戻した人にも、特に心理面で悪影響が残っていたことです。状況が終わっても、影響のスイッチは切れませんでした。

研究データからは言えないこと

ここまでの要約に反する材料が4つあります。1つ目はとりわけ重大で、このページの他の内容すべてと天秤にかけて読んでください。

因果関係を特定しようとした唯一の研究では、効果の大部分が消えてしまいます。ある経済学の研究は、欧州22か国の男性のデータに操作変数法を用いました。雇用が法律で強く守られている国ほど、また保護が強く効く業種ほど、労働者は安定を感じるはずだ、という考え方です。この補正をせずに推定すると、雇用不安は測定したほぼすべての健康指標を悪化させているように見えました。補正すると悪影響が残ったのは頭痛・眼精疲労と皮膚の問題だけで、ほかは通常の水準で有意ではありませんでした。研究は1件、操作変数は1つ、対象は男性のみです。それでも、この分野で因果効果の推定に最も近く、結果は観察研究が描く姿とは違って見えます。

同じデータ、操作変数あり・なし

男性、欧州22か国、2010年欧州労働条件調査。

ほぼすべて「健康でない労働者ほど不安を感じやすい」可能性を考慮しない分析で、雇用不安によって悪化して見えた健康指標。
2つ操作変数法で推定しても悪影響が残った指標:頭痛・眼精疲労と皮膚の問題。

Caroli and Godard, Health Economics, 2016。操作変数は、雇用保護法制と業種ごとの自然な解雇率の交互作用。

因果関係は双方向です。1987年以降に発表された57件の縦断研究のレビューは、雇用不安が時間とともにウェルビーイングに影響するという強い根拠を見いだしました。同時に、いくつかの指標では、健康状態のほうがその後の雇用不安の訴えを予測するという根拠もありました。健康の悪い人は安定を感じにくい理由を抱えており、その感覚は実際に正しいのです。

点描風のイラスト:低い屋根の上、明るい夕空を背にシルエットになった、笠付きの高い換気筒
今のところは、まだ吸い込んでいます。

曝露は自己申告で、答えているのは生身の人間です。この点は心臓病の論文の著者ら自身が指摘しています。自己申告の雇用不安が客観的な状況を映しているのか、本人の受け止め方を映しているのかは、議論が続いています。物事を否定的に受け止めやすい気質があれば、労働市場からの因果の矢印がなくても、まさにこのような関連が生じます。古いメタアナリシスは、逆方向の測定上の問題も指摘しています。雇用不安を1問だけで測った研究は、関係を過小評価しているようなのです。

不安定雇用の定義について合意がありません。最も強いレビューと同じ学術誌の2019年の論説は、国際的に受け入れられた科学的定義がないと断言しています。53件の研究のシステマティックレビューも、勤務時間の形態や人員削減についての結果は決定的でないとし、理由の1つに合意の欠如を挙げました。研究ごとに曝露の定義が違うのに統合された数値は、不安定な概念に付けられた本物の数字なのです。

雇用不安と健康について公的ページが述べていること

このセクションでは、雇用不安とメンタルヘルス、心臓病について、国際機関と各国の公的ページが述べていることを整理し、本文で扱った補正後の心臓病の推定より強く言い切っている点も示します。一般的な情報であり、医学的助言ではありません。

出典と内容
出典内容
世界保健機関(国連機関)、Mental health at work(ページ日付2026年9月15日)雇用不安、不十分な賃金、キャリア形成の乏しさを職場のリスクに挙げ、雇用や経済面の不安と失業そのものがメンタルヘルスのリスクだとしています。うつと不安で年に120億労働日が失われ、生産性の損失は1兆米ドルと推定しています。事業者には、組織としての対策、柔軟な働き方、管理職の研修を勧めています。
国際労働機関(国連機関)、840,000 deaths a year linked to psychosocial risks at work(2026年4月22日)職場の心理社会的リスクに関連して年間84万人超が亡くなり、約4,500万年の健康寿命が失われ、世界のGDPの1.37%の損失になるとしています。雇用不安は、仕事の負荷、努力と報酬の不均衡、長時間労働、いじめと並ぶ、推定に使われた5つの要因の1つです。
EU-OSHA(EUの機関)、Job insecurity(2023年6月2日更新、古い可能性あり)雇用不安を「仕事が今後も続くかへの心配」と定義し、慢性的な不安は健康の悪化、特にメンタルヘルスの悪化と最も一貫して関連するとしています。16か国2万3,000人超の労働者の研究(健康が悪いと答える確率が1.4倍)と、86件の研究のレビュー(約85%が不安やリストラと健康悪化の関連を示した)を引いています。2021年の調査では、EUの従業員の15%が6か月以内の失業を恐れており、派遣労働者では40%に上ります。
NIOSH / CDC(米国政府)、Workplace psychosocial hazards(2024年4月10日掲載)雇用不安と長時間労働は、冠動脈疾患、脳卒中、うつと有意に結びついているとし、仕事の負荷(ジョブストレイン)は心臓病が23%、脳卒中が30%増えることと関連するとしています。個人の対処だけに頼らず、組織のレベルで仕事を見直すよう勧めています。
安全衛生庁(英国政府)、Work-related stress(本文は2025年10月まで)事業者はストレスのリスクを評価して対処すべきだとしています。ページに雇用不安や解雇への言及はありません。
労働統計局(米国政府)、Job Openings and Labor Turnover Survey(2026年11月3日公表、9月分の暫定値)レイオフ・解雇は164万1千件(1.0%)、離職は336万5千件(2.1%)、採用は540万2千件(3.4%)、求人は752万3千件(4.5%)です。
私たちの比較NIOSHは雇用不安が心臓病と有意に結びつくとしますが、本文で扱った補正後の推定は「影響なし」から始まります。別の分析では両方あり得ることで、ここではどちらが正しいとは決めません。公的ページがもっとも強く言うのはメンタルヘルスで、研究の根拠がいちばん強い部分と一致します。

本文の補正後の心臓病の結果を繰り返している公的ページがあるか、OECDの失業による移動データ(読んでいません)、HSEのマネジメント基準の6つの領域(読んだページにありません)は、確認できなかったものです。数値は自動取得したページから読み取ったものなので、正確な数字は実際のページで確認してください。

よくある質問

Q. 不安定な仕事は、仕事がないより悪い?

上で紹介した直接比較では、両者のリスクはおおむね同程度で、どちらが重いかは健康指標で変わりました。だからといって「不安定な仕事のほうが悪い」とは言えません。しかも、ここで紹介した研究はどれも、人をどちらかの状態に無作為に割り付けたものではありません。

Q. 脅威が去れば、影響は消える?

雇用の安定を取り戻した人にも、ずっと安定していた人に比べて、特に心理面で影響が残っていました。これを測定した唯一のコホートでの結果です。ただし英国の公務員を対象とした1つのコホートでの、1つの結果にすぎません。

Q. 影響を受けやすい人はいる?

うつのメタアナリシスでは、40歳未満の回答者で効果が最も強く出ました。古いメタアナリシスでは、行動面への悪影響がホワイトカラーよりブルーカラーの労働者で大きいとされています。心臓病の研究では、性別、年齢、国の失業率、福祉レジームによる明確な効果修飾は見られませんでした。

Q. 結局、貧困の影響にすぎないのでは?

かなりの部分はそうです。コンソーシアムの2つの分析ではどちらも、補正による低下の大半が社会経済的地位によるものでした。それが「貧困が関係を歪めている」ことを意味するのか、「貧困を通じて影響が伝わっている」ことを意味するのかは、使われた研究デザインでは答えられません。

Q. セーフティネットが手厚ければ変わる?

心臓病のメタアナリシスは、国の失業率と福祉レジームによる効果修飾を検証しましたが、何も見つかりませんでした。一方、操作変数法の研究は、雇用保護の国ごとの違いを識別の戦略そのものに使っており、その違いに意味があることを前提にしています。この2つの結果を両立させるのは簡単ではありません。

まとめ

  • まだ職のある人が抱く失業への不安は、大規模で一貫した研究群で、健康の悪化と関連しています。効果の大きさは控えめです。
  • 冠動脈性心疾患:17万4,438人の労働者で、年齢補正後1.32倍。社会経済的地位とリスク因子を加えると1.19倍で、信頼区間の下限は1.00です。
  • 糖尿病:14万825人の労働者で、年齢・性別補正後1.19倍、完全補正で1.12倍。低下の大半は社会経済的地位によるものです。
  • 最も根拠がしっかりしているのはメンタルヘルスで、オッズ比1.52、確実性は「中程度」です。
  • 「不安定な働き方」と聞いて普通思い浮かべる契約形態(有期契約、予測できない勤務時間)は、確実性が「非常に低い」と評価されています。原因よりも気持ちのほうがよく研究されているのです。
  • うつ症状については、主観的な雇用不安(1.29)と実際の失業(1.19)の値は近いものでした。
  • 心血管系との関連の約30%は心理的苦痛を経由していましたが、喫煙、飲酒、運動不足、睡眠、測定された生物学的ストレス負荷を経由する分はありませんでした。
  • 因果関係の特定を試みた唯一の研究で効果が残ったのは頭痛、眼精疲労、皮膚の問題で、ほかにはほとんどありませんでした。
  • 逆の因果関係が確認されていること、曝露が自己申告であること、不安定雇用の定義に合意がないこと。この3つはいずれも、本当の効果が見かけの関連より小さい方向を指しています。

この記事は、雇用不安と健康について、公表されたコホート研究とメタアナリシスが明らかにしたことをまとめたものです。医学的な助言でも臨床ツールでもなく、個人のリスクを示すものではありません。数値は集団の平均であり、研究の参加者の多くは欧州と北米の被雇用者です。仕事の心配が長期間にわたって睡眠や気分、健康に影響しているなら、リスクの推計で判断するのではなく、医師に相談してください。研究データで決着がつかない問い(何より、この関連が因果関係かどうか)については、結論を出さずにそのことを明記しています。

さらに読むなら:2013年の BMJ のメタアナリシスはオープンアクセスで、そのフォレストプロットはこのテーマで最も役に立つ1ページです。契約形態に関するエビデンスが実際どれほど乏しいかを知るには、2019年のスカンジナビアのレビューを読んでください。操作変数法の論文は専門的ですが、その序論は、どの疫学論文よりも明確に「因果関係を特定する難しさ」を説明しています。

参考文献

  • Virtanen, M., Nyberg, S.T., Batty, G.D. et al., “Perceived job insecurity as a risk factor for incident coronary heart disease: systematic review and meta-analysis”, BMJ 347:f4746, 2013. (13 cohorts with individual participant data plus 4 published studies; up to 174,438 participants, mean follow-up 9.7 years, range 3.2–21.2; 1,892 incident cases. Age-adjusted relative risk 1.32, 95% CI 1.09 to 1.59; men 1.24, 0.98 to 1.57; women 1.47, 1.07 to 2.02. Adjusted for sociodemographic and risk factors, 1.19, 1.00 to 1.42. Among those aged 50 or more, 1.26, 1.02 to 1.57. I² = 40.7%, p = 0.014. Indirect exposures — downsizing, anticipated closure, temporary contracts — were excluded by design. The authors state the association is partly attributable to poorer socioeconomic circumstances and note that adjustment variables may confound or mediate.)
  • Ferrie, J.E., Virtanen, M., Jokela, M. et al., “Job insecurity and risk of diabetes: a meta-analysis of individual participant data”, CMAJ 188(17–18):E447, 2016. (19 prospective cohorts, 140,825 participants from Australia, Europe and the United States, mean follow-up 9.4 years, 3,954 incident cases. Age- and sex-adjusted OR 1.19, 1.09 to 1.30. Multivariable-adjusted, in the 15 studies with complete covariates (n = 108,525; 2,850 cases), OR 1.12, 1.01 to 1.24. I² = 24% and 27%. Prevalence of high job insecurity ranged from 6.3% to 40.3% across cohorts; most attenuation came from socioeconomic status.)
  • Rönnblad, T., Grönholm, E., Jönsson, J. et al., “Precarious employment and mental health: a systematic review and meta-analysis of longitudinal studies”, Scandinavian Journal of Work, Environment & Health, 2019. (3,328 unique records; 16 studies of sufficient quality. Moderate-quality evidence, GRADE 3 of 4, for an adverse effect of job insecurity on mental health: summary OR 1.52, 95% CI 1.35 to 1.70. Very low quality evidence, GRADE 1 of 4, for temporary employment and unpredictable work hours.)
  • Kim, T.J. and von dem Knesebeck, O., “Perceived job insecurity, unemployment and depressive symptoms: a systematic review and meta-analysis of prospective observational studies”, International Archives of Occupational and Environmental Health, 2016. (20 cohort studies within 15 articles. Job insecurity OR 1.29, 1.06 to 1.57; unemployment OR 1.19, 1.11 to 1.28. Effects strongest in studies of respondents under 40 and in unadjusted models.)
  • Kim, T.J. and von dem Knesebeck, O., “Is an insecure job better for health than having no job at all?”, BMC Public Health, 2015. (13 studies out of 375 screened, each measuring both exposures in the same sample. Of 24 head-to-head analyses, 16 were statistically significant for job insecurity and 16 for unemployment, with which looked worse depending on the health measure.)
  • Pulford, A., Thapa, A., Thomson, R.M. et al., “Does persistent precarious employment affect health outcomes among working age adults? A systematic review and meta-analysis”, Journal of Epidemiology and Community Health 76(11):909, 2022. (12,940 records screened, 50 studies included, 29 meta-analysed. Persistent precarious employment associated with poor self-rated health, OR 1.53. Risk of bias was generally high, in 18 of the included studies.)
  • Magnusson Hanson, L.L., Rod, N.H., Vahtera, J. et al., “Job insecurity and risk of coronary heart disease: mediation analyses”, Psychoneuroendocrinology, 2020. (Whitehall II, 3,917 participants free of CHD reporting job insecurity in 1997–99. Total hazard ratio 1.32, 95% CI 1.00 to 1.75; direct 1.22, 0.92 to 1.63; indirect 1.08, 1.01 to 1.15 — about 30% of the relationship mediated by psychological distress. No mediation via smoking, heavy alcohol use, physical inactivity, sleep disturbance or allostatic load, although job insecurity was itself related to disturbed sleep.)
  • Ferrie, J.E., Shipley, M.J., Stansfeld, S. and Marmot, M., “Effects of chronic job insecurity and change in job security on self reported health…”, Journal of Epidemiology and Community Health 56(6):450, 2002. (Whitehall II, 931 women and 2,429 men answering in 1995/96 and again in 1997/99. Highest self-reported morbidity among those chronically insecure; among those who regained security, residual negative effects remained, particularly psychological. Blood pressure rose among women who lost job security.)
  • Caroli, E. and Godard, M., “Does job insecurity deteriorate health?”, Health Economics, 2016. (Men in 22 European countries, 2010 European Working Conditions Survey. Instrumental-variable strategy based on employment protection legislation interacted with an industry’s natural rate of dismissals. Without accounting for endogeneity, job insecurity appeared to worsen almost all health outcomes; with the instrument, the damaging effect was confirmed only for headaches or eyestrain and skin problems, with other outcomes insignificant at conventional levels.)
  • De Witte, H., Pienaar, J. and De Cuyper, N., “Review of 30 years of longitudinal studies on the association between job insecurity and health and well-being: is there causal evidence?”, Australian Psychologist 51(1), 2016. (57 longitudinal studies published since 1987. Strong evidence for normal causation on exhaustion, general mental wellbeing, self-rated health and somatic complaints; for job satisfaction, work engagement and psychosomatic complaints the pattern also admits reversed causation.)
  • Sverke, M., Hellgren, J. and Näswall, K., “No security: a meta-analysis and review of job insecurity and its consequences”, Journal of Occupational Health Psychology 7(3):242, 2002. (Moderator analyses suggest relationships are underestimated in studies relying on single-item measures of job insecurity, and that behavioural consequences are more detrimental among manual than non-manual workers.)
  • Utzet, M., Valero, E., Mosquera, I. and Martín, U., “Employment precariousness and mental health, understanding a complex reality: a systematic review”, International Journal of Occupational Medicine and Environmental Health, 2020. (1,522 papers screened, 54 articles covering 53 studies. Most studies of job insecurity, temporariness and multidimensional measures reported significant associations; results for working-time arrangements and downsizing were inconclusive. Notes the absence of consensus on the definition of precarious employment.)
  • Ervasti, J. and Virtanen, M., “Research strategies for precarious employment”, Scandinavian Journal of Work, Environment & Health, 2019. (Editorial. States that an internationally accepted scientific definition of precarious employment is lacking, and that most research effort has gone to proximal psychosocial working conditions rather than employment conditions themselves.)
  • WHO, mental health at work; ILO, deaths linked to psychosocial risks at work; EU-OSHA, job insecurity; NIOSH, workplace psychosocial hazards; HSE, work-related stress; BLS, JOLTS.

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