ストーカーウェアと隠しトラッカー:根拠から言えること
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- ストーカーウェアは、スマートフォンのメッセージ、写真、位置情報を他人に送る隠れたソフトウェアです。AirTagなどのBluetoothトラッカーは本来、鍵を探すためのものですが、バッグや車に隠すこともできます。
- 米国の最新の全国調査(2019年)では、ストーキング被害者の80%がテクノロジーが使われたと答え、そのうち14%は電子機器で追跡されていました。この調査は、AirTag発売前のものです。
- その多くは、親密な関係の中で起きています。加害者にハッキングの技術はほとんど要りません。端末に触れる機会、知っているパスコード、出来合いのアプリがあれば足ります。
- 2024年のアップルとグーグルの共通警告標準などで検知は進みましたが、検証では警告に何時間もかかったり届かなかったりしました。セキュリティアプリも、ストーカーウェアを見逃すことがあります。
自分しか知らないはずのことを引用したメッセージが届く。気まぐれに選んだカフェに、元交際相手が現れる。ひそかな追跡の最初の兆しは、画面の警告ではなく「誰かが知りすぎている」という感覚であることが少なくありません。原因が共有アカウントのこともあれば、スマートフォンに隠されたソフトウェアや、バッグや車にそっと入れられた小さなBluetoothトラッカーのこともあります。
この記事で取り上げるのは、こうした個人による個人の監視です。どれくらい起きているのか、被害者と向き合った研究が何を示しているか、トラッカーの警告はどこまで働くのか、記録に残る3件の事例、そして法律が何をしてきたかを見ていきます。これまでの記事ではデータ漏えいや位置情報ブローカーを扱いましたが、今回は身近な誰かによる監視です。
全体を通す軸は「分母」です。ほとんどの数字は、ある会社の顧客、あるアプリの利用者、ある相談窓口の相談者、自分から応じたオンライン調査の回答者といった、一部の人々から得られたものです。人口全体を対象にした調査は2019年のもので、AirTagの発売前でした。根拠は確かにありますが、何人が追跡されているかは、まだ誰にも言えません。
ストーカーウェアとトラッカーとは
ストーカーウェアとは、スマートフォンやパソコンに隠れて動き、メッセージ、写真、通話履歴、閲覧履歴、位置情報などを他人に送るソフトウェアです。2019年11月に設立された「Coalition Against Stalkerware(ストーカーウェア対策連合)」は、本人が知らないまま同意なく動く点を強調しています。
研究者は、ひそかな監視のために売られる明らかなスパイウェアと、紛失したスマートフォンや子どもを探すといった正当な目的を持ちながらパートナーにも同じように使える「デュアルユース(二重用途)」アプリを区別します。Bluetoothの紛失防止タグは、三つ目の経路です。2021年4月に発売されたAirTagやTileなどの競合製品は、近くのスマートフォンを通じて位置を知らせるため、隠されたタグを街中で追えてしまいます。
害は、監視そのものだけではありません。支援者152人と被害者46人への調査では、テクノロジーによって加害者が「どこにでもいる」ような感覚が生まれていました(Woodlock、2017)。また、スパイウェアの多くは安全対策が甘く、集めたデータが見知らぬ第三者に漏れることもあります。

どれくらい起きているのか
米国で人口全体を測った最も良い数字は、司法統計局(BJS)が全米犯罪被害調査に付けた補足調査です。2019年に16歳以上の約340万人、約1.3%がストーキングの被害に遭ったと推計しています。議会調査局(CRS)のまとめでは、被害者の80%がテクノロジーが使われたと答え、そのうち14%が電子機器で居場所を追跡されたと答えました。
ストーキングの多くにテクノロジーが関わる
2019年にストーキングの被害に遭った16歳以上の米国の住民(約340万人)。
出典:BJS『Stalking Victimization, 2019』(2022)。テクノロジーと追跡の割合は議会調査局のまとめ(2022)による。AirTag発売前の調査。
新しい数字は、もっと狭い集団から来ています。ダルムシュタット工科大学のアレクサンダー・ハインリッヒらは、見知らぬトラッカーを警告する無料のAndroidアプリ「AirGuard」のデータを分析しました。利用中のインストールは20万件を超え、1日に約1,400件の警告を出していました。5,253人へのオンライン調査では、ストーキングを受けた人の44%が位置を追跡されたと答えています。隠し場所として最も多かったのは車で、次がリュックとハンドバッグでした。
ストーカーウェアについて最もよく引用されるのは、セキュリティ企業カスペルスキーが自社の顧客のスマートフォンで検出した件数で、企業のデータです。2023年に影響を受けた利用者は世界で31,031人で、2022年の29,312人から増えました。同社は、自社の利用者しか見えないため、実際の数はもっと多いとしています。
ストーカーウェアの検出数(企業データ)
ある企業のモバイル向けセキュリティ製品で、ストーカーウェアが検出された利用者の数。
出典:Kaspersky『The State of Stalkerware in 2023』(2024)。企業データで、自社の顧客のみ。
パートナーからの暴力とのつながり
学術的な知見の多くは、DV支援機関と協力するコンピューターセキュリティの研究者から来ています。2018年のCHIの論文で、コーネル大学のダイアナ・フリードらは、被害者と支援の専門家89人を対象にした質的研究を報告しました。多くの攻撃は技術的には単純で、加害者はパスコードを知っていたり、アカウントの持ち主だったり、出来合いのアプリを入れたりしていました。
ラフル・チャタジーが率いた姉妹論文(IEEE Security & Privacy)は、アプリストアとウェブを網羅的に調べ、パートナーの監視に使える数百のアプリを見つけました。その多くはデュアルユースです。一部の開発者は広告や顧客サポートでパートナーの監視を勧めており、当時試されたウイルス対策ソフトは、デュアルユースアプリを脅威として検出しませんでした。
その後の研究は、範囲を広げました。マジェド・アルマンスーリらは、「妻の位置を追跡」といった言葉で、15の言語でGoogle Playを検索しました。カリフォルニア大学サンディエゴ校のエンゼ・リウらは、ストア外で売られる主要なAndroid向けスパイウェア14本を分解しています。料金は月30〜100ドルほどで、インストールには短時間端末に触れるだけで足ります。
アプリ市場で研究者が見つけたもの
パートナーの監視に使えるアプリ。査読付きの2つの研究から。棒はおおよその対数目盛。
出典:Almansoori ら『Proceedings on Privacy Enhancing Technologies』(2022)、Liu ら『Proceedings on Privacy Enhancing Technologies』(2023)。
コーネル大学のチームはその後、31人の被害者と対面でテクノロジーの相談を行い、論文の題に被害者の問い「スマホがハッキングされている?」を掲げました。見つかった弱点は、共有アカウントのように関係そのものによって深刻になっていたため、アプリを調べるだけでは全体像の一部しか見えません。
記録に残る3件の事例
以下の事例は、裁判資料と定評ある報道機関によるものです。決着していない主張は申し立てです。
2022年12月、テキサス州トラビス郡のローレン・ヒューズさんは、サンフランシスコの連邦裁判所でアップルを相手取った集団訴訟の筆頭原告の一人になりました。『ワシントン・ポスト』が報じた訴状によると、元交際相手は、2021年の別れの後に嫌がらせを始めました。ホテルに滞在したあと、スマートフォンが見知らぬAirTagを警告し、彼女はそれが車のホイールハウスに隠されているのを見つけました。
2024年3月、ヴィンス・チャブリア判事は、原告3人の過失と製造物責任の請求を進めることを認め、法律がそれ以上を求めていなかったという点では「最終的にはアップルが正しいかもしれない」と述べました。2026年3月、判事は集団訴訟としての認定を退け、ヒューズさんらは個別に訴え直しています。アップルは、AirTagは「業界初」の安全対策を備えて設計されたと主張しています。主張は、裁判でまだ審理されていません。
2件目は、検知が働いた例です。2023年4月、カンザス州レブンワース郡の女性は、車で帰宅する途中に元パートナーがついて来ることに気づき、その後スマートフォンがAirTagを警告しました。警察官が車からそれを見つけ、アップルの記録からアーロン・バーバー被告(33)のものと分かりました。2023年11月、陪審は軽罪のストーキングで有罪と評決しました。
3件目は、売り手の事例です。2026年1月6日、ストーカーウェア「pcTattletale」の創業者ブライアン・フレミング氏は、サンディエゴの連邦裁判所で、通信を傍受するためのソフトウェアを販売した罪を認めました。裁判資料によると、2017年から、配偶者やパートナーをひそかに監視したい人に向けて宣伝していました。2026年4月、罰金5,000ドルと監督付き釈放(supervised release)が言い渡され、すでに過ごした1日を超える拘禁刑はありませんでした。
検知は実際に何を見つけるか
2024年5月、アップルとグーグルは、共通仕様「Detecting Unwanted Location Trackers」をiOS 17.5とAndroid 6.0以降に導入しました。これで、タグがどちらのスマートフォンと結び付いていても、「[アイテム]があなたと一緒に移動しています」という警告が出るようになりました。
独立した検証は、それほど安心させてくれません。2022年、ハインリッヒのチームは、iPhone内蔵の検知とAirGuardを三つの場面で比べました。iPhoneは最初の二つで1時間45分と4時間14分かかり、車での検証では警告を出しませんでした。AirGuardは三つすべてで警告しました。どちらの検証も、2024年の標準より前のものです。
警告までどれくらいかかるか
一緒に移動する見知らぬトラッカーをスマートフォンが警告するまでの時間。2022〜23年の検証で、2024年の標準より前。
出典:Heinrich ら、ACM WiSec(2022)、Turk・Hutchings(2023)のまとめによる。ケンブリッジの検証は Turk・Hutchings。1回ずつの試行で、割合ではない。
ソフトウェアと同じくらい、人の行動も大事です。ケンブリッジ大学のキエロン・アイヴィ・ターク氏とアリス・ハッチングス氏は、学生による8週間のゲームで、40個のトラッカーを配りました。91人の参加者は追跡されるかもしれないと知っており、トラッカーを見つけると得点がもらえました。それでもメーカーのストーカー対策機能を試したのは1人だけでした。著者らは、機能はほとんど使われず役に立たなかったと判断しましたが、うまく仕掛けられたトラッカーは4個だけでした。
スパイウェアの検知にも、同じ隙間があります。AV-Comparativesが電子フロンティア財団(EFF)と2025年に行った検証では、17のストーカーウェアの検体に対し、最も成績の良いAndroid向けセキュリティアプリはすべてを検出し、ほかの4本は1つだけ見逃しました。Android内蔵のPlay プロテクトは53%でした。EFFは、一部のストーカーウェアがインストールする人にこの機能を切るよう指示していると指摘しています。
ウイルス対策は多くを見つけるが、すべてではない
2025年の検証で、Android向けストーカーウェア17検体のうち検出された割合。
出典:AV-Comparatives と電子フロンティア財団(EFF)、EFFの報告(2025年11月6日)。1回の検証、1組の検体。
法律は何をしてきたか
米国では、規制当局が先に動きました。2019年10月、連邦取引委員会(FTC)は、ストーキングアプリの開発者に対する初めての事件として、15,000件を超える契約を売っていたRetina-X Studiosを処分しました。2021年9月には、SpyFoneの運営会社Support Kingと最高経営責任者スコット・ザッカーマン氏を、監視ビジネスから締め出しました。
売り手に対する刑事事件は、今も珍しいものです。フレミング氏の有罪答弁は、消費者向けスパイウェア業者に対する米国での起訴の成功としては、2014年にStealthGenieの製作者が罪を認めて以来2件目にすぎません。『The Record』によると、国土安全保障捜査局(HSI)は2021年6月に、100社を超えるストーカーウェア企業の捜査を始めていました。
追跡する本人には、たいてい既存の法律が当てはまります。議会調査局は、トラッカーによるストーキングは連邦のストーキング罪(合衆国法典第18編第2261A条)の範囲に入るとみられると判断しており、多くの州に電子追跡装置に関する法律があります。イングランドとウェールズでは、2012年からストーキングが1997年ハラスメント防止法の第2A条と第4A条の犯罪になっています。
心配なときの、より安全な手順
大切な助言は、直感に反するものでもあります。パートナーや元パートナーに追跡されていると思ったとき、トラッカーやアプリを取り除くと、相手に気づかれて危険が増すことがあります。FTCとストーカーウェア対策連合はどちらも、相手が触れたことのない端末を使って、まずDVの支援者に相談し、安全計画を立てるよう勧めています。

取り除くと、証拠も消えます。同連合は、被害を届け出る可能性があるなら、何かを消す前に警察に相談し、気づいたことを記録しておくよう勧めています。自分の動きを不自然に知られている、電池の減りが速い、変えた覚えのない設定がある、といったことです。何の兆候も出ないストーカーウェアもあります。
安全が確保できたら、取るべき手順ははっきりしています。安全な端末から主なアカウントのパスワードを変え、2段階認証をオンにします。ストーカーウェアに最も確実なのは新しいスマートフォンで、初期化がそれに次ぎます。見知らぬトラッカーの警告は無視せず、真剣に受け止めてください。トラッカーを見つけたら、支援機関や警察と次にどうするかを相談しましょう。

根拠が薄いところ
最も弱いのは、どれくらい起きているかという点です。BJSの調査は電子機器による追跡を尋ねた米国唯一の人口推計ですが、2019年のデータはAirTagより前です。カスペルスキーは自社の利用者だけ、AirGuardは検知アプリを入れたAndroid利用者だけを数え、ハインリッヒの調査はオンラインで回答者を集めました。どれも国全体の割合には広げられません。
検知の検証も小規模です。数回の試行、仕掛けられたトラッカーが4個だけのゲーム、17の検体です。警告が失敗しうることは示していても、どれくらいの頻度かは分からず、メーカーはその後仕組みを変えています。2021〜2024年にアップルへ4万件を超えるストーキングの報告があったという数字は、訴訟での申し立てで、公表された統計ではありません。
被害者を対象にした研究は主に質的なもので、米国の少数のチームによるものです。虐待の仕組みには詳しくなっても、数字は乏しいのが実情です。トラッカーとスパイウェアを分けて尋ねる新しい全国調査が、最も役に立つでしょう。
行動の手順
役に立つ時期の順に並べている。各項目に根拠の強さを示した:データあり 公的機関の推奨 未検証
起きる前に
起きたら
- パートナーや元パートナーによる追跡を疑ったら、相手が触れたことのない端末から、まずDVの支援者に相談し、安全計画を立てる。 公的機関の推奨 参考文献を参照
- トラッカーやストーカーウェアはまだ取り除かない。取り除くと相手に気づかれ、危険が増すことがある。 公的機関の推奨 参考文献を参照
- 自分の動きを不自然に知られている、変えた覚えのない設定があるなど、気づいたことを記録しておく。 公的機関の推奨 参考文献を参照
- 見知らぬトラッカーの警告は真剣に受け止める。検証では警告に何時間もかかったり、来なかったりしたので、警告が出た時点でしばらく前から仕掛けられていたかもしれない。 データあり 参考文献を参照
- 差し迫った危険があるときは、日本では110、英国では999、米国では911に電話する。 公的機関の推奨 参考文献を参照
その後
してはいけないこと
法律上の助言ではありません。危険を感じたらすぐに110番へ。何かを取り除く前に、DV相談窓口と安全計画を立ててください。
よくある質問
スマートフォンにストーカーウェアが入っているか、どうすれば分かりますか?
はっきりした兆候がないこともあります。スマートフォンしか知らないはずのことを誰かが知っている、電池の減りが速い、変えた覚えのない設定がある、といったことが手がかりです。信頼できるセキュリティアプリは役立ちますが完全ではありません。パートナーを疑うなら、行動する前に支援者に相談してください。
AirTagなどのトラッカーがあれば、スマートフォンが警告してくれますか?
最近のiPhoneとAndroidは、2024年の標準に対応した見知らぬトラッカーについて警告を出します。ただ、検証では警告に何時間もかかることがあり、すべてのトラッカーが対応しているわけでもありません。警告は真剣に受け止め、誰が仕掛けたか見当がつくなら、行動する前に助言を求めてください。
パートナーのスマートフォンや車を追跡するのは合法ですか?
同意がなければ、一般に合法ではありません。米国では連邦と州のストーキング、盗聴、追跡に関する法律が当てはまることがあり、ひそかな傍受のためのアプリを売ることは連邦の犯罪です。イングランドとウェールズでは、ひそかな追跡はストーキングの一部になりえます。詳細は場所によって違うので、弁護士や支援者に尋ねてください。
トラッカーはすぐ捨ててしまえばよいのですか?
よく考えてからにしてください。止めると、見つけたことが相手に伝わることがあり、トラッカーは証拠でもあります。DVの支援機関や警察が、計画づくりを手伝ってくれます。緊急時は、英国なら999、米国なら911、日本なら110に電話してください。
ペアレンタルコントロールのアプリもストーカーウェアですか?
多くはデュアルユースです。幼い子どもには正当な使い道がありますが、研究者によれば、パートナーの監視にも簡単に転用できます。大人にひそかに使えば、同じアプリが虐待の道具になります。
まとめ
- ストーカーウェアは、スマートフォンのメッセージ、写真、位置情報を他人に送る隠れたソフトウェアです。AirTagなどのBluetoothトラッカーは本来、鍵を探すためのものですが、バッグや車に隠すこともできます。
- 米国の最新の全国調査(2019年)では、ストーキング被害者の80%がテクノロジーが使われたと答え、そのうち14%は電子機器で追跡されていました。この調査は、AirTag発売前のものです。
- その多くは、親密な関係の中で起きています。加害者にハッキングの技術はほとんど要りません。端末に触れる機会、知っているパスコード、出来合いのアプリがあれば足ります。
- 2024年のアップルとグーグルの共通警告標準などで検知は進みましたが、検証では警告に何時間もかかったり届かなかったりしました。セキュリティアプリも、ストーカーウェアを見逃すことがあります。
- 売り手の起訴は珍しいものです。2026年に罪を認めた米国のストーカーウェア業者は罰金5,000ドルで、刑務所には入りませんでした。
- パートナーや元パートナーによる追跡が疑われるときは、何かを取り除く前にDVの支援者に相談してください。取り除くと相手に気づかれ、証拠も消えます。
この記事は、研究、公的な文書、報道を一般的な情報としてまとめたものです。法的な助言や安全上の助言ではありません。パートナーや元パートナーによる追跡が心配なときは、何かを取り除く前にDVの相談窓口に連絡してください。日本ではDV相談ナビ(#8008)、英国では全国DVヘルプライン(0808 2000 247)、米国では全米DVホットライン(1-800-799-7233)があります。緊急時は110、999、911に電話してください。
さらに読む:加害者が身近なテクノロジーをどう使うかは、Freed ら、CHI(2018)。トラッカーによるストーキングの最大のデータは、Heinrich・Janzen・Hollick『Proceedings on Privacy Enhancing Technologies』(2024)。安全な次の一歩は、ストーカーウェア対策連合の被害者向けの案内。
参考文献
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- Freed D, Havron S, Tseng E, et al. ‘Is my phone hacked?’ Analyzing clinical computer security interventions with survivors of intimate partner violence. CSCW (2019), doi:10.1145/3359304.
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- Liu E, Rao S, Havron S, et al. No privacy among spies: assessing the functionality and insecurity of consumer Android spyware apps. Proceedings on Privacy Enhancing Technologies (2023).
- Heinrich A, Bittner N, Hollick M. AirGuard: protecting Android users from stalking attacks by Apple Find My devices. ACM WiSec (2022), doi:10.1145/3507657.3528546.
- Heinrich A, Janzen L, Hollick M. Please unstalk me: understanding stalking with Bluetooth trackers and democratizing anti-stalking protection. Proceedings on Privacy Enhancing Technologies (2024).
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- Mealey’s, report on class-certification denial in the AirTag case (11 March 2026); Top Class Actions (3 June 2026).
- Apple faces dozens of lawsuits over AirTag stalking after class action denied. MacRumors (1 May 2026).
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- Stalkerware slinger pleads guilty for selling snooper software to suspicious spouses. The Register (7 January 2026).
- Stalkerware maker receives no jail time. The Record (6 April 2026); Starks T. CyberScoop (6 April 2026).
- 18 U.S.C. § 2261A (stalking); 18 U.S.C. § 2512 (manufacture, distribution or advertising of interception devices); Protection from Harassment Act 1997, ss. 2A and 4A (England and Wales).
