携帯電話と脳腫瘍：研究データでわかったこと
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- 最大の症例対照研究 Interphone では、携帯電話の利用者で神経膠腫（グリオーマ）のリスクが低くなっていました。これは予防効果ではなく、バイアスのサインです。
- 英国の女性77万6,156人を14年間追跡した研究では、携帯電話の利用者で脳腫瘍のリスクは高くなっていませんでした。
- 通話時間を通信事業者の記録と照合した COSMOS では、神経膠腫やほかの腫瘍との関連は見られませんでした。
- 米国の悪性脳腫瘍の発生率は、携帯電話の利用が急増した2000〜2021年に、年0.6%ずつ下がりました。
耳に当てた携帯電話は、頭の側面に電波を送り込みます。この単純な事実が、デジタル時代で最も長く続く健康不安の一つを生んできました。携帯電話や、それを支える基地局が脳腫瘍を引き起こすのではないか、という不安です。3Gから5Gまで、新しい世代の通信網が登場するたびに新たな懸念の波が起き、2020年には英国で基地局への放火事件のきっかけにもなりました。
この不安は不合理なものではありません。曝露はほぼ全員に及び、始まったのはほんの数十年前で、脳腫瘍は発症までに何年もかかることがあります。2011年には、WHO（世界保健機関）のがん研究機関が高周波電磁界を「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」と分類し、この表現は今も引用されています。
それ以降、根拠は大幅に増え、その種類も変わりました。初期の研究は、脳腫瘍の患者に携帯電話をどう使っていたかを思い出してもらうものでした。新しい研究は、数十万人を前向きに追跡しています。この記事では、それぞれの種類の研究で何がわかったのか、ある有名な研究がなぜ「携帯電話ががんを防ぐ」かのような結果を示したのか、そして携帯電話が普及してから腫瘍の発生率がどう推移したのかを見ていきます。
この問いに答えるのが難しい理由
脳腫瘍はまれな病気です。多くの国で、最も多い悪性腫瘍である神経膠腫と診断される成人は、毎年10万人に数人です。わずかなリスクの上昇を検出するには、非常に多くの人を長期間追跡する必要があります。
曝露を測るのも同じくらい難しいことです。脳に届く高周波エネルギーの量は、通話時間、どちらの耳を使うか、通信方式、最寄りの基地局までの距離、ヘッドセットを使うかどうかで変わります。ほとんどの研究では、これらのどれについても大まかな指標しかありませんでした。
メカニズムの問題もあります。携帯電話の電波は非電離放射線です。X線と違い、DNAの化学結合を直接切るほどのエネルギーを持ちません。確立されている作用は組織のわずかな加熱で、安全基準はそれを有害な水準よりずっと低く抑えるように作られています。だからといってほかの作用が否定されるわけではありませんが、携帯電話の使用からがんに至る、よく理解された経路はないということです。
携帯電話が「がんを防ぐ」という結果が出た研究
最大の症例対照研究である Interphone は、国際がん研究機関（IARC）が取りまとめ、2010年に International Journal of Epidemiology に発表されました。13か国の研究者が、神経膠腫の患者2,708人と髄膜腫の患者2,409人、そして腫瘍のないマッチングした人々に、過去の携帯電話の使い方を聞き取りました。
主な結果は奇妙なものでした。携帯電話を定期的に使ったことがある人は、そうでない人より神経膠腫のリスクが低く、オッズ比は0.81でした。額面どおりに受け取れば、携帯電話が脳を守っていることになります。著者ら自身、電波が腫瘍を防ぐもっともらしい仕組みはないため、これは参加バイアスなどの欠陥を反映している可能性が高いと述べています。一つの説明は、研究への参加に同意した腫瘍のない人は、断った人より携帯電話の利用者である割合が高かった、というものです。
同じ研究では、累積通話時間が最も長いと答えた上位10%（1,640時間以上）の人で、神経膠腫のオッズ比が1.40と高くなっていました。しかし著者らは、このグループの申告された使用量にはありえない値が含まれていたと指摘し、思い出しバイアスを否定できないと警告しています。脳腫瘍になり、その理由を探している人は、健康な人とは違った形で携帯電話の使い方を思い出すかもしれません。
Interphone 研究（13か国、2010年）
携帯電話を定期的に使っていなかった人と比べた神経膠腫のオッズ比。
Interphone Study Group, International Journal of Epidemiology, 2010;39(3):675–694。著者らは、どちらの結果もバイアスの影響を受けている可能性が高いと警告しています。
2011年の「発がん性の可能性」という分類
2011年5月、国際がん研究機関が招集した科学者の作業部会は、高周波電磁界を「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」グループ2Bに分類しました。The Lancet Oncology に掲載された要約によると、この判断は Interphone と、Lennart Hardell が率いたスウェーデンの一連の症例対照研究による限られた根拠に基づいていました。
グループ2Bはよく誤解されます。これは根拠の強さについての評価であり、リスクの大きさについての評価ではありません。手元の根拠ではがんとの関連を否定できない、という意味であって、関連が示されたという意味ではありません。同じ分類には、アロエベラの抽出物や、アジアで伝統的な製法で作られた漬物も含まれていたことがあります。
Hardell の研究ではリスクの上昇が報告され、中には使い始めてから短期間で現れたものもありました。のちに Joachim Schüz らは、それらの関連が本物なら、今ごろは集団全体で脳腫瘍が大きく増えているはずだが、そうはなっていないと指摘しました。そして、参加者の集め方や曝露の評価方法に大きなバイアスがあった可能性を示唆しました。
人々を前向きに追跡する
思い出しバイアスを避けるには、誰かが診断される前に携帯電話の使用状況を記録しておくことです。3つの大規模な前向き研究がそれを行いました。
デンマークのコホート研究は、Patrizia Frei らが2011年に BMJ で更新したもので、1995年までに携帯電話の契約をしていたかどうかでデンマークの成人を比べました。13年以上たっても、どの種類の脳腫瘍との関連も見られませんでした。弱点は、契約の有無が使用量の大まかな指標にすぎないことです。
英国の Million Women Study（百万人女性研究）は、1935〜1950年生まれの女性に、2001年ごろと2011年に携帯電話の使用状況を尋ね、がん登録と結びつけました。Journal of the National Cancer Institute に掲載された2022年の更新では、77万6,156人の女性を14年間追跡し、3,268人が脳腫瘍を発症しました。携帯電話の利用者の脳腫瘍全体の相対リスクは0.97で、毎日使う人、10年以上使っている人でも増加はなく、携帯電話に最も近い脳の部位である側頭葉と頭頂葉の腫瘍も増えていませんでした。ほとんどの人は片方の耳に携帯電話を当てるにもかかわらず、左右で差はありませんでした。
国際的な COSMOS コホートは、それまでの研究の弱点を補うために設計されたものです。2007〜2012年にデンマーク、フィンランド、オランダ、スウェーデン、英国の成人を登録し、申告された通話時間を通信事業者の記録と照合しました。2024年に Environment International に発表された脳腫瘍に関する最初の結果では、累積通話時間と、神経膠腫、髄膜腫、聴神経腫瘍のリスクとの間に関連は見られませんでした。
英国の Million Women Study
携帯電話を一度も使ったことのない人と比べた利用者の脳腫瘍リスク（14年間の追跡）。
Schüz J et al, Journal of the National Cancer Institute, 2022;114(5):704–711。毎日の使用や10年以上の使用でも増加なし。
レビューの結論
2024年、WHOの委託を受けて Ken Karipidis が率いたシステマティックレビューが Environment International に発表され、ヒトを対象にした研究がまとめられました。成人では携帯電話の使用が神経膠腫、髄膜腫、聴神経腫瘍、下垂体腫瘍、唾液腺腫瘍のリスクを、子どもでは脳腫瘍のリスクを高めない可能性が高いと、中程度の確実性で結論づけています。
このレビューには批判もあります。Lennart Hardell と Mona Nilsson は2025年に、最も曝露の多いグループや携帯電話に最も近い頭の部位で、リスクが高くなっていることを見落としていると主張しました。同じ年に Ronald Melnick らは Environmental Health で、WHOの一連のレビューのメタアナリシスの多くは研究数が少なすぎるか、違いが大きすぎる研究を組み合わせていると論じました。これらは方法論上の本当の論点で、科学者の間で議論が続いています。ただ、症例対照研究の主な弱点を避けられる前向きコホート研究は、すべて同じ方向を指しています。
ヒトを対象にした主な研究
携帯電話の使用と脳腫瘍。
| 研究 | 設計 | 主な結果 |
|---|---|---|
| Interphone（2010年） | 症例対照研究、13か国 | 利用者でリスクが低い。思い出した使用量が最多の群では高い |
| デンマークのコホート | 全人口を契約の有無で比較 | 13年以上たっても関連なし |
| Million Women（2022年） | 前向き研究、英国の女性77万6,156人 | 毎日の使用を含め、増加なし |
| COSMOS（2024年） | 前向き研究、5か国 | 通話時間との関連なし |
| WHO委託のレビュー（2024年） | システマティックレビュー | リスク上昇はない可能性が高い（中程度の確実性） |
Interphone Study Group, 2010; Schüz J et al, 2022; Feychting M et al, 2024; Karipidis K et al, Environment International, 2024.
腫瘍の発生率はどうなったか
この仮説を検証する方法はもう一つあります。携帯電話の利用は、1980年代のほぼゼロから約20年でほぼ全員に広がりました。携帯電話が脳腫瘍のほんの一部でも引き起こしているなら、特に初期のヘビーユーザーの間で、発生率は上がり始めているはずです。
しかし上がっていません。米国国立がん研究所の Peter Inskip らは2010年、1992〜2006年の米国の脳腫瘍の発生率は、ほとんどの年齢層で横ばいか低下していたことを示しました。2025年には Li Zhang と Joshua Muscat が分析を2021年まで延長しました。思春期の若者と成人の悪性脳腫瘍の発生率は、年0.6%ずつ下がっていました。耳に最も近い側頭葉の腫瘍や、聴神経の腫瘍である聴神経腫瘍には、有意な変化はありませんでした。増えていたのは良性腫瘍だけで、これは一般に、脳の画像検査が増え、以前なら見逃されていた小さな腫瘍が見つかるようになったためと考えられています。
米国の脳腫瘍の推移（2000〜2021年）
発生率の年平均変化率（思春期の若者と成人）。
| 腫瘍の種類 | 年間の変化 | 解釈 |
|---|---|---|
| 悪性脳腫瘍 | −0.6% | 減少 |
| 側頭葉の腫瘍 | −0.06% | 有意な変化なし |
| 聴神経腫瘍 | +0.09% | 有意な変化なし |
| 良性脳腫瘍 | +1.9% | 増加（画像検査の増加によるとみられる） |
Zhang L, Muscat JE, International Journal of Environmental Research and Public Health, 2025;22(6):933（SEERデータを使用）。
推移のデータでは、現れるまでに何十年もかかる小さな影響や、ごく一部の極端なヘビーユーザーに限った影響を否定することはできません。しかし大きな影響がある可能性は非常に低くなります。北欧諸国やオーストラリアの神経膠腫の発生率も同じパターンを示しています。
安全基準、試験、そしてiPhone 12の件
米国と欧州で販売されるすべての携帯電話は、体に吸収される高周波エネルギーの量である比吸収率（SAR）の基準を満たす必要があります。米国の基準は組織1gあたりの平均で1.6W/kgです。欧州の基準は頭部と体幹で10gあたりの平均2.0W/kg、手足ではより高い4.0W/kgです。これらの基準は、組織の加熱が問題になる水準よりずっと低く設定されています。
2023年9月、フランスの周波数庁（ANFR）は、iPhone 12を手に持ったりズボンのポケットに入れたりした状態で、手足の基準4.0を超える5.74W/kgの吸収率が試験で測定されたとして、Appleにフランスでの販売停止を命じました。Appleは結果に異議を唱えましたが、ソフトウェアのアップデートを配信し、販売は再開されました。この件は安全マージンの順守に関するもので、害があることの証拠ではありませんが、基準が実際にチェックされ、執行されていることを示しました。
携帯電話の安全基準
比吸収率（W/kg）。
| 基準 | 値 |
|---|---|
| 米国（1gあたりの平均） | 1.6 |
| EU、頭部・体幹（10g） | 2.0 |
| EU、手足（10g） | 4.0 |
| iPhone 12、ANFRの手足の試験（2023年） | 5.74 |
米国連邦通信委員会（FCC）、EU理事会勧告 1999/519/EC および整合規格、Agence nationale des fréquences（2023年9月）。
まだわかっていないこと
3つの空白が残っています。大規模研究の多くは、大人になってから携帯電話を使い始めた成人を追跡したもので、子どものころに使い始めた人のデータは少なめです。曝露のパターンも、耳に当てた長電話から、手に持ったままのデータ通信へと一変しており、頭への曝露は減っています。そして、2018年ごろに報告された2件の大規模な動物試験を含む動物研究では、人が受ける量をはるかに上回る水準の電波を全身に1日何時間も浴びたげっ歯類で、一部に腫瘍が見られました。その結果は動物種によって一貫せず、人に当てはめるのは困難です。
それでも曝露を減らしたいなら、簡単で費用もかかりません。長い通話ではスピーカーやイヤホンを使い、電波が弱いときは携帯電話を頭から離しておきましょう。電波状態が悪いと、携帯電話はより強い出力で送信するからです。これらは、Million Women Study の著者らが非常にヘビーなユーザー向けに示した助言とも一致します。電磁波をブロックするとうたう商品は別の話です。電波を遮るシールドなら、携帯電話そのものが使えなくなってしまいます。
よくある質問
Q. 携帯電話は脳腫瘍の原因になりますか？
大規模な前向き研究と、2024年のWHO委託のレビューでは、リスクの上昇は見られませんでした。非常にヘビーなユーザーでのわずかな影響は、完全には否定できません。
Q. WHOはなぜ携帯電話を「発がん性の可能性がある」としたのですか？
2011年、WHOのがん研究機関が高周波電磁界をグループ2Bに分類しました。これは根拠が限られていたという意味で、リスクが示されたという意味ではありません。
Q. 携帯電話が普及してから脳腫瘍は増えましたか？
いいえ。米国の悪性脳腫瘍の発生率は2000〜2021年に年約0.6%ずつ下がり、耳の近くの腫瘍も増えていません。
Q. 5Gはもっと危険ですか？
5Gも非電離の電波を使い、同じ曝露基準の下にあります。がんを引き起こすという根拠はなく、基地局からの曝露は、耳に当てた携帯電話よりはるかに小さいものです。
Q. 曝露を減らすにはどうすればいいですか？
長い通話ではスピーカーやイヤホンを使い、電波状態が悪いときは携帯電話を頭に当てないようにしましょう。
まとめ
- 最大の症例対照研究 Interphone では、携帯電話の利用者で神経膠腫のリスクが低くなっていました。これは予防効果ではなく、バイアスのサインです。
- 英国の女性77万6,156人を14年間追跡した研究では、携帯電話の利用者で脳腫瘍のリスクは高くなっていませんでした。
- 通話時間を通信事業者の記録と照合した COSMOS では、神経膠腫やほかの腫瘍との関連は見られませんでした。
- 米国の悪性脳腫瘍の発生率は、携帯電話の利用が急増した2000〜2021年に、年0.6%ずつ下がりました。
- イヤホンやスピーカーを使えば、無料で曝露を減らせます。電磁波対策グッズは必要ありません。
この記事は、携帯電話と脳腫瘍に関する公表された研究をまとめたものです。医療上の助言ではありません。続く頭痛、けいれん発作、視覚・聴覚・行動の変化などの症状がある場合は、医師の診察を受けてください。
さらに読むなら：Schüz らの ‘Cellular Telephone Use and the Risk of Brain Tumors: Update of the UK Million Women Study’（携帯電話の使用と脳腫瘍のリスク：英国百万人女性研究の更新、Journal of the National Cancer Institute、2022年）は無料で読め、わかりやすく書かれています。Interphone の問題点については、Swerdlow らの論文（Environmental Health Perspectives、2011年）が解説しています。
- Science Fictions、Stuart Ritchie（2020年）。心理学者が、バイアスや誇大な宣伝、ずさんな方法がどのように公表された研究に入り込むのか、それをどう見抜くかを解説しています。
- How to Read Numbers（Tom Chivers and David Chivers、2021年）。ニュースの実例をもとに、よくある統計の落とし穴を解説した一冊。
- The Data Detective（Tim Harford、2021年）。ニュースの数字を疑いながら読むための10のルール。
参考文献
- Interphone Study Group. Brain tumour risk in relation to mobile telephone use: results of the INTERPHONE international case–control study. International Journal of Epidemiology, 2010;39(3):675–694. doi:10.1093/ije/dyq079.
- Baan R, Grosse Y, Lauby-Secretan B, and colleagues. Carcinogenicity of radiofrequency electromagnetic fields. The Lancet Oncology, 2011;12(7):624–626. doi:10.1016/S1470-2045(11)70147-4.
- Swerdlow AJ, Feychting M, Green AC, and colleagues. Mobile phones, brain tumors, and the Interphone study: where are we now? Environmental Health Perspectives, 2011;119(11):1534–1538. doi:10.1289/ehp.1103693.
- Schüz J, Pirie K, Reeves GK, and colleagues. Cellular telephone use and the risk of brain tumors: update of the UK Million Women Study. Journal of the National Cancer Institute, 2022;114(5):704–711. doi:10.1093/jnci/djac042.
- Feychting M, Schüz J, Toledano MB, and colleagues. Mobile phone use and brain tumour risk: COSMOS, a prospective cohort study. Environment International, 2024;185:108552. doi:10.1016/j.envint.2024.108552.
- Karipidis K, Baaken D, Loney T, and colleagues. The effect of exposure to radiofrequency fields on cancer risk in the general and working population: a systematic review of human observational studies, part I. Environment International, 2024;191:108983. doi:10.1016/j.envint.2024.108983.
- Melnick RL, Moskowitz JM, Héroux P, and colleagues. The WHO-commissioned systematic reviews on health effects of radiofrequency radiation provide no assurance of safety. Environmental Health, 2025;24:70. doi:10.1186/s12940-025-01220-4.
- Hardell L, Nilsson M. A critical analysis of the World Health Organization (WHO) systematic review 2024 on radiofrequency radiation exposure and cancer risks. Journal of Cancer Science and Clinical Therapeutics, 2025. doi:10.26502/jcsct.5079261.
- Frei P, Poulsen AH, Johansen C, and colleagues. Use of mobile phones and risk of brain tumours: update of Danish cohort study. BMJ, 2011;343:d6387. doi:10.1136/bmj.d6387.
- Inskip PD, Hoover RN, Devesa SS. Brain cancer incidence trends in relation to cellular telephone use in the United States. Neuro-Oncology, 2010;12(11):1147–1151. doi:10.1093/neuonc/noq077.
- Zhang L, Muscat JE. Trends in malignant and benign brain tumor incidence and mobile phone use in the U.S. (2000–2021): a SEER-based study. International Journal of Environmental Research and Public Health, 2025;22(6):933. doi:10.3390/ijerph22060933.
- Agence nationale des fréquences (ANFR). Decision on the iPhone 12, 12 September 2023.
