作業員9,377人を2年間追跡。腰痛ベルトも持ち上げ方の研修も効果がなかった
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- 作業員9,377人、160店舗、2年間。腰痛の割合は、ベルトを毎日着けた人で17.1%、一度も着けなかった人で17.5%でした。
- 自己選択の影響を最も受けにくい店舗方針ごとの比較では、100人あたりの労災申請は2.98件対3.08件。差はありませんでした。
- NIOSH（米国立労働安全衛生研究所）は1994年の時点で、根拠は不十分だと結論づけていました。2000年の研究はそれを大規模に確かめるもので、結果も同じでした。
- コクランの9件のランダム化試験、作業員2万101人の分析：持ち上げ方の研修は、補助具の有無にかかわらず腰痛を予防しません。根拠の質は中程度です。
倉庫でも、ホームセンターでも、引っ越しの現場でも、どこへ行っても目にするのが、腰に太いゴムベルトをきつく締めた作業員の姿です。シフト中ずっと着けていて、会社から着用を義務づけられていることも少なくありません。安くて目立ち、着けていると効いている気がする。問題はまさにその最後の点です。
1996年4月から1998年4月にかけて、NIOSHの研究者は新規開店した小売店160店舗の従業員9,377人を追跡しました。ベルトの着用を義務づけている店舗と、そうでない店舗がありました。この問題についての前向き研究としては、今も過去最大規模です。ベルトを毎日着けた人の腰痛の報告は17.1%。一度も、またはめったに着けなかった人は17.5%でした。労災申請の率も同じく見分けがつきませんでした。
その11年後、コクランのレビューが「儀式」のもう半分、つまり誰かが膝を曲げて持ち上げる手本を見せる研修を検証しました。対象は9件のランダム化試験、作業員2万101人です。結論は同じでした。この記事では、いかにも理にかなって見える2つの対策がなぜほとんど効かないのか、根拠に裏づけられた唯一の測定ツールが何を言っているのか、そして仕事で重い物を持つ人や週末に引っ越しをする人にとってそれが何を意味するのかを見ていきます。
最大規模の研究は、2つの比較のどちらでも差を見つけられなかった
NIOSHの研究は、自然に生まれた比較を軸に設計されていました。チェーンの一部の店舗ではベルトの着用が義務で、ほかの店舗では任意でした。これは重要な点です。同じ店舗の中で着ける人と着けない人を比べると、すでに腰が痛い人ほどベルトを着けやすいという明らかな欠点があります。店舗どうしを比べれば、その問題の多くを避けられます。研究では両方の比較が行われ、どちらも差は出ませんでした。
フルタイム換算100人あたりの腰の労災申請件数
2年間、160店舗、9,377人。どちらの比較でも差は出ませんでした。
出典：Wassell, J.T. et al., “A prospective study of back belts for prevention of back pain and injury”, JAMA, 2000、NIOSHによる研究結果の発表
自己申告の腰痛でも結果は同じで、毎日着けた人で17.1%、一度も、またはめったに着けなかった人で17.5%でした。ベルトが守るはずの、体への負担が最も大きい仕事の人たちでさえ、予防効果は見られませんでした。
NIOSHにとって、これは意外な結果ではありませんでした。同機関は1994年にすでに文献を検討し、腰痛ベルトがケガを防ぐという科学的根拠は不十分だと結論づけていました。2000年の研究は、大規模なデータでこの問題に決着をつけようとしたもので、実際に決着をつけました。
研修も効果がない
「腰ではなく脚で持ち上げる」は、英語圏の労働安全のアドバイスで最も繰り返されてきた言葉かもしれません。新人研修で教えられ、ポスターに印刷され、研修記録に署名させられます。しかし、職場全体の腰痛を減らす方法としては、何の効果もないようです。
Verbeek らによるコクランのシステマティックレビューは、作業員2万101人を対象とした9件のランダム化比較試験と、さらに1,280人を対象とした9件のコホート研究をまとめました。結論は、手作業による運搬についての助言や研修は、補助具の有無にかかわらず腰痛を予防しないことを示す、中程度の質の根拠があるというものでした。このジャンルとしては珍しいほど率直なレビューで、正しい持ち上げ方を作業員に教えることも、補助具を渡すことも、それだけでは効果的な対策ではないとしています。
2つの「儀式」とその根拠
出典：Wassell et al., JAMA, 2000、Verbeek, J.H. et al., “Manual material handling advice and assistive devices for preventing and treating back pain in workers”, Cochrane Database of Systematic Reviews, 2011
これが何を意味し、何を意味しないのかは正確に押さえておく価値があります。1回の持ち上げで技術が関係ないという意味ではありません。荷物を背骨から離して持つときの物理は議論の余地がありません。意味しているのは、職場全体への対策として技術を教えることが、数か月後に腰痛のある人が減るという形では表れない、ということです。時間に追われれば人は元のやり方に戻りますし、無理な姿勢での持ち上げは教わっても無理な姿勢のままです。そもそも多くの腰痛は、特定の1回の持ち上げが原因ではありません。
ケガを予測した要因
NIOSHの研究では、はっきり差が出たものも見つかりました。ただ、それはベルトではありませんでした。
腰の既往歴別、フルタイム換算100人あたりの腰の労災申請件数
出典：Wassell et al., JAMA, 2000（NIOSHによる要約）
これは労働災害の研究全般に共通するパターンです。作業員個人に向けた対策、つまり体に着ける装備や頭に入れる指導は、成績がよくありません。誰がケガをするかを予測するのは、その人の過去の経歴と、与えられた作業の性質です。
根拠のあるツールは「人」ではなく「作業」を測る
NIOSHは単に「効果なし」と言って終わりにしたわけではありません。改訂版の持ち上げ作業評価式（NIOSHリフティング方程式）を公表しました。人間工学の分野で物差しに最も近いものです。ベルトとは違う問いに答えます。荷物から体をどう守るかではなく、どんな持ち上げ方をしなければならないかを踏まえて、荷物の重さをどこまで許容できるかを問うのです。
この式は、理想的な条件で許容される重さである荷重定数23kg（約51ポンド）から出発し、実際の作業が理想から外れる点ごとに係数を掛けて減らしていきます。推奨重量限界（RWL）＝LC×HM×VM×DM×AM×FM×CMです。実際の荷物の重さをこの限界で割ると持ち上げ指数（LI）が出て、1を超えるとリスクが高まります。
理想から外れるたびに許容重量は減る
改訂版NIOSHリフティング方程式の係数。どれも、その作業で扱うべき重さを減らします。
| 係数 | 測るもの | 実際の意味 |
|---|---|---|
| 水平（HM） | 両足首の中間点から手までの距離 | 最も影響の大きい項目。荷物を体に密着させず腕を伸ばして持つだけで、許容重量はおよそ半分になることがあります。 |
| 垂直（VM） | 持ち上げ開始時の手の高さ | 床の高さも肩より上もマイナス。拳の高さがいちばん有利です。 |
| 距離（DM） | 荷物が垂直方向に移動する距離 | 床から棚へは、棚から棚よりも負担が大きくなります。 |
| 非対称（AM） | 持ち上げ中の体幹のひねりの角度 | 荷物を持ったまま体をひねると大きくマイナス。背後にパレットがあると生じる要因です。 |
| 頻度（FM） | 1分あたりの回数と作業時間 | 同じ箱でも、1時間に1回と1分に4回では別の仕事です。 |
| 持ちやすさ（CM） | つかみやすさ | 取っ手や手かけ穴のある硬い箱は、つかむ所がなくたわむ袋より有利です。 |
出典：NIOSH, Applications Manual for the Revised NIOSH Lifting Equation, publication 94-110、CCOHSによるRWL計算の解説
計算することがなくても、水平距離の項目だけは覚えておく価値があります。車のトランクの奥に手を伸ばす、棚の縁越しに取る、パレットの向こう側に手を伸ばす。どれも荷物を背骨から遠ざけ、腰にかかる力を何倍にもします。この幾何学的な事実1つが、膝についてのどんなアドバイスよりも大きな意味を持ちます。
では、実際にリスクを下げるものは
ここが正直な部分で、商品を紹介するほどすっきりした答えではありません。職場の腰痛を防ぐものの根拠は、防がないものの根拠より薄いのが実情です。残るのはリストではなく方向性です。作業する人を装備で守ったり指導したりするのではなく、持ち上げる量を小さく、体に近く、回数を少なく、ひねりを少なくするよう作業そのものを変えることです。
効果が大きいポイント
手配のしやすさではなく、背骨にかかる負担をどれだけ取り除けるかの順に並べています。
出典：NIOSH改訂版リフティング方程式（publication 94-110）、Verbeek et al., Cochrane Database of Systematic Reviews, 2011、Wassell et al., JAMA, 2000
ここでは商品をおすすめしません
買いたくなる商品こそが、研究で検証されて効果が認められなかったもの。正直に答えるとそうなる、珍しい記事です。
ほかの記事では機械的な補助具を紹介することもありますし、台車やリフトテーブルは本当に作業を変えることがあります。ただ、コクランのレビューは研修とあわせて補助具も検証し、腰痛の予防効果は見られませんでした。そのため、根拠のない安全性をうたって売るつもりはありません。道具によって持ち上げ作業そのものがなくなるなら、それは本当の変化です。同じ持ち上げ作業に添えられるだけなら、そうではありません。
よくある質問
Q. 会社で腰痛ベルトの着用が義務になっています。断るべきですか？
いいえ。着用の義務は仕事の条件で、研究が示しているのは「効果がない」ことであって「害がある」ことではありません。研究では害も見つかりませんでした。大事なのは、ベルトを自分を守るものと考えるのをやめ、リフティング方程式が実際に重視する要素に注意を向けることです。荷物が体からどれだけ離れているか、どの高さから持ち上げ始めるか、荷物を持ったまま体をひねっていないか、どれくらいの頻度か。職場に安全衛生の担当者がいるなら、店舗方針の比較結果、つまり義務で2.98件、任意で3.08件（100人あたりの労災申請）という数字を伝えるとよいでしょう。
Q. 重量挙げの選手はベルトを使います。何が違うのですか？
作業の性質が違うからです。パワーリフティング用のベルトは、少ない回数の、全力で、計画的で、左右対称の持ち上げに使います。硬いベルトに対して腹圧を高めることで、数秒間体幹を安定させる助けになるかもしれません。仕事での持ち上げは、8時間にわたって繰り返され、全力未満で、左右非対称で、予定外のものです。ジムでの使い方は倉庫での使い方には当てはまりません。9,377人の研究が測ったのは倉庫のほうです。
Q. NIOSHの研究は信頼できますか？ランダム化試験ではありませんよね。
前向きコホート研究であり、それは確かに限界として挙げておくべき点です。ベルトを着けるかどうかは本人が選び、すでに腰が痛い人ほど着ける傾向があります。この交絡はベルトを実際より悪く見せる方向に働き、個人での比較の結果はおおむねそうなっています。これに答えるのが店舗単位の比較です。義務か任意かという方針は作業員個人が選んだものではなく、この比較ではどちらの方向にも差がありませんでした。1994年の文献レビューや、その後の研修についてのコクランのレビューとあわせて見れば、1つの研究に頼った結論ではなく、一貫した全体像になっています。
Q. 今週末に引っ越しをします。本当に役立つことは？
箱は思っているより小さめに。重い物は小さな箱に、軽い物は大きな箱に詰めます。荷物は腕を伸ばさず体に密着させて持ちます。持ったまま体をひねらず、足を動かして向きを変えます。運ぶルートはまっすぐにして、置き場所が正面に来るようにします。往復の回数を増やします。そして、2人で体に密着させ、ひねらずに運べる範囲を明らかに超える物が1つあるなら、それこそ機材や人手を頼むべき物です。式によれば、ケガの原因になるのはその1つだからです。
Q. デスクワークにも当てはまりますか？
一部だけです。リフティング方程式が扱うのは手作業による運搬で、座り仕事ではありません。デスクの人間工学についての研究は別の分野で、根拠も全般に弱めです。ただ、応用できる考え方は同じです。研究では、体に着ける商品や入社時に一度だけ伝える助言より、作業やスケジュールに働きかける対策のほうが良い結果を出しています。
まとめ
- 作業員9,377人、160店舗、2年間。腰痛の割合は、ベルトを毎日着けた人で17.1%、一度も着けなかった人で17.5%でした。
- 自己選択の影響を最も受けにくい店舗方針ごとの比較では、100人あたりの労災申請は2.98件対3.08件。差はありませんでした。
- NIOSHは1994年の時点で、根拠は不十分だと結論づけていました。2000年の研究はそれを大規模に確かめるもので、結果も同じでした。
- コクランの9件のランダム化試験、作業員2万101人の分析：持ち上げ方の研修は、補助具の有無にかかわらず腰痛を予防しません。根拠の質は中程度です。
- データで最も強い予測因子は過去の腰のケガでした。100人あたりの労災申請は5.14件対2.68件です。
- 根拠のあるツールが測るのは作業です。理想条件で23kg、そこから水平距離、高さ、移動距離、ひねり、頻度、つかみやすさで減らしていきます。
- 最も大きいのは水平距離です。荷物を体に近づけてください。この1つの変化が、体に着けるどんな装備よりも効果的です。
この記事は労働衛生の研究をまとめた一般的な情報であり、医学的な助言や職場のリスクアセスメントではありません。腰痛があり、特にしびれ、脱力、排尿や排便の変化を伴う場合は、記事ではなく医療機関で相談してください。手作業の運搬に関する職場の義務や法的要件は国によって異なります。会社が対策を義務づけている場合はそれに従い、根拠については独断で動くのではなく、正式な窓口を通じて伝えてください。
あわせて読みたい：The Way Out（Alan Gordon、Alon Ziv著、Avery、2021年）。JAMA Psychiatry に掲載された疼痛再処理療法（Pain Reprocessing Therapy）の試験をもとに、慢性痛の神経科学と、動くことへの恐怖が痛みを長引かせる理由を解説した本です。根拠はまだ主に1件の試験と薄く、検証途中の療法なのに確実性を強調しすぎているという批判もあります。Amazonで見る （広告リンク）
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参考文献
- Wassell, J.T., Gardner, L.I., Landsittel, D.P., Johnston, J.J. and Johnston, J.M., “A prospective study of back belts for prevention of back pain and injury”, JAMA, 2000. (9,377 employees at 160 newly opened retail stores, April 1996 to April 1998; 3.38 against 2.76 back injury claims per 100 full-time equivalents for daily wearers against never or rare wearers; 17.1% against 17.5% self-reported low back pain; 2.98 against 3.08 claims per 100 FTE for mandatory against voluntary store policies; 5.14 against 2.68 claims per 100 FTE by prior back injury history; no protective effect among the most strenuous jobs.)
- National Institute for Occupational Safety and Health, announcement of the back belt study findings, and the 1994 NIOSH review concluding that evidence for back belts preventing injury was insufficient.
- Verbeek, J.H., Martimo, K.-P., Karppinen, J., Kuijer, P.P., Viikari-Juntura, E. and Takala, E.-P., “Manual material handling advice and assistive devices for preventing and treating back pain in workers”, Cochrane Database of Systematic Reviews, 2011. (Nine randomised controlled trials covering 20,101 workers and nine cohort studies covering 1,280; moderate-quality evidence that advice and training, with or without assistive devices, does not prevent back pain.)
- National Institute for Occupational Safety and Health, Applications Manual for the Revised NIOSH Lifting Equation, publication 94-110. (Load constant of 23 kg; Recommended Weight Limit as the product of horizontal, vertical, distance, asymmetry, frequency and coupling multipliers; Lifting Index above 1 indicating increased risk.)
- Canadian Centre for Occupational Health and Safety, summary of the NIOSH lifting equation and the calculation of the Recommended Weight Limit.
