失業の不安はうつと失業そのものと同じくらい強く関連。心臓病への影響は、補正すると「影響なし」から

17件のコホート研究、最大17万4,438人の労働者を平均9.7年追跡したデータでは、失業の不安を口にした人は、そうでない人に比べて1.32倍の割合で冠動脈性心疾患を発症していました。しかし、不安を抱える人は所得が低く、喫煙が多く、体重も重い傾向があります。それを補正すると数値は1.19倍に下がり、信頼区間は1.00〜1.42になります。

この下限の値に、このテーマのすべてが詰まっています。ちょうど「影響なし」の線上にあるのです。関連は何度も現れる程度には本物で、どのモデルを使うかによって正直な説明が変わってしまう程度には小さい、ということです。

この記事が扱うのは、まだ職を失っていない人です。解雇でも失業でもなく、それを予期している状態です。この分野の研究は数が多く、方向は一貫しており、大きさは控えめです。そして、その大部分を打ち消してしまう因果推論の研究が1つあります。

予期することと、実際に起きること

この分野で最もよく引用されるのは、ある比較です。15本の論文で報告された20件の前向きコホート研究のメタアナリシスで、うつ症状について、主観的な雇用不安と実際の失業を同じ分析の中で並べて調べたものです。

雇用不安のオッズ比は1.29、失業は1.19でした。信頼区間は大きく重なっているので、不安のほうが失業より悪いと読むべきではありません。この結果が支持するのは、もっと控えめで、もっと興味深い主張です。この指標については、失うことを予期するのと、実際に失うのとで、大きな差はなかったということです。

恐れることと、実際に経験すること

その後のうつ症状のオッズ（前向きコホート研究）。高いほど悪い。

主観的な雇用不安 95%信頼区間 1.06〜1.571.29

失業 95%信頼区間 1.11〜1.281.19

Kim and von dem Knesebeck, International Archives of Occupational and Environmental Health, 2016。15本の論文に含まれる20件のコホート研究。著者らによれば、効果は40歳未満を対象とした研究と、補正なしのモデルで最も強く出ていました。

同じ著者らによる関連レビューでは、同じ集団で両方の曝露を測定した13件の研究から、24件の直接比較の分析を取り出しました。雇用不安で統計的に有意だったのは16件、失業で有意だったのも16件でした。どちらが悪く見えるかは、測定した健康指標によって変わりました。

心臓病の数値：補正の前と後

はっきりした臨床的エンドポイントを扱った最大の研究では、13件のコホートの個人データと、4件の公表済み研究を統合しました。組織の人員削減、工場閉鎖の発表、有期契約といった間接的な指標はあえて除外し、労働者自身が自分の先行きについて答えた内容だけを使っています。

男性の相対リスクは1.24で、有意には達しませんでした。女性は1.47で、有意でした。合わせると1.32です。性別、社会経済的地位、喫煙、飲酒、BMI、身体活動で補正すると1.19になり、信頼区間の下限は1.00でした。コホート間の異質性は中程度でした。

1つの関連、4つの見方

冠動脈性心疾患の発症。自己申告の雇用不安が高い群と低い群の比較。発症1,892件。

女性（年齢補正） 1.07〜2.021.47

男女計（年齢補正） 1.09〜1.591.32

男性（年齢補正） 0.98〜1.57：有意でない1.24

男女計（完全補正） 1.00〜1.42：下限が線上1.19

Virtanen ら, BMJ 347:f4746, 2013。参加者は最大174,438人、平均追跡期間9.7年（範囲3.2〜21.2年）。I² = 40.7%、p = 0.014。性別、年齢、国の失業率、福祉レジーム、雇用不安の測定方法による効果修飾は認められませんでした。

著者らはこの関連を「控えめ」と表現し、その一部は、不安を抱える人の社会経済的状況が悪く、リスク因子のプロファイルも不利であることで説明できると率直に述べています。また、補正によって値が下がることの解釈はあいまいだとも述べています。社会経済的地位は関係を歪める交絡因子かもしれないし、関係の経路の一部かもしれません。研究デザインでは、この2つを区別できません。

糖尿病も同じ形

同じコンソーシアムが、同じデザインで糖尿病の発症を調べました。19件のコホート、14万825人の参加者で、平均9.4年の間に3,954件の新規発症がありました。年齢と性別で補正したオッズ比は1.19。社会経済的地位、肥満、身体活動、飲酒、喫煙を加えると1.12まで下がり、かろうじて有意なままでした。

この低下の大半は、社会経済的地位だけによるものでした。心臓病の論文と同じ話で、同じ未解決の問いが残ります。貧困を補正で取り除くことは、交絡因子を取り除いているのか、それとも仕組みそのものを取り除いているのか、という問いです。

糖尿病の発症（19コホート）

1.19年齢・性別補正後のオッズ比、95%信頼区間 1.09〜1.30。参加者14万825人、新規発症3,954件。

1.12社会経済的地位、肥満、身体活動、飲酒、喫煙でさらに補正した後。95%信頼区間 1.01〜1.24（共変量データがそろった15件の研究）。

6.3〜40.3%強い雇用不安を訴えた労働者の割合の、コホートごとの幅。曝露の中身は研究ごとに同じではありません。

Ferrie ら, CMAJ 188(17–18):E447, 2016。異質性は低〜中程度（I² = 24%、27%）。

最も根拠が強いのはメンタルヘルス

心血管系の結果が控えめで不安定だとすれば、メンタルヘルスの結果はそのどちらでもありません。3,328件の文献を精査し、質が十分な16件の縦断研究を採用したシステマティックレビューでは、雇用不安がメンタルヘルスに与える影響のオッズ比は1.52でした。エビデンスの確実性は、4段階で「中程度」と評価されています。

同じレビューは、確立していないことも最もはっきり示しています。多くの人が「不安定な働き方」と言うときに思い浮かべる、有期雇用と予測できない勤務時間の2つについては、エビデンスの確実性は「非常に低い」（4段階中1）とされました。不安定さの「感じ方」のほうが、それを生むはずの契約形態よりも、ずっと厳密に研究されているのです。

確実性の評価が示すこと

メンタルヘルスへの影響に関するエビデンスの確実性（GRADE、縦断研究）。

3 / 4雇用不安。確実性は中程度。統合オッズ比1.52、95%信頼区間 1.35〜1.70。

1 / 4有期雇用と予測できない勤務時間。確実性は非常に低い。契約形態そのものは、「不安な気持ち」よりもはるかに根拠が乏しい。

Rönnblad ら, Scandinavian Journal of Work, Environment & Health, 2019。精査した文献3,328件。採用基準と質の基準を満たしたのは16件。

持続的な不安定雇用（12か月以上続く不安定さ）に関する別のレビューでは、12,940件の文献を精査し、50件の研究を採用して、そのうち29件をメタアナリシスにかけました。持続的な不安定雇用は、主観的健康感の悪さとオッズ比1.53で関連していました。著者らは、バイアスのリスクが全般的に高かったこと（50件中18件）も報告しています。

体のどこに作用しているのか

Whitehall II コホートの媒介分析では、1990年代後半に雇用不安について回答した時点で心臓病のなかった英国の事務職3,917人を追跡しました。その後の冠動脈性心疾患との関連は全体でハザード比1.32で、下限が1.00と、かろうじて有意でした。

これを分解すると、約30%は心理的苦痛を経由していました。喫煙、多量飲酒、運動不足を経由する分はありませんでした。睡眠障害を経由する分もありませんでした。この研究がまさにこの目的のために集めていた、生物学的なストレスの総合指標であるアロスタティック負荷を経由する分もありませんでした。雇用不安は睡眠の乱れと関連していましたが、その関係が結果にまで及んではいなかったのです。

同じコホートの以前の分析では、主観的健康感が最も悪かったのは慢性的な不安にさらされていた人でした。もう1つ注目すべき点があります。雇用の安定を取り戻した人でも、悪影響、特に心理的な影響が残っていたのです。状況が終わっても、影響のスイッチは切れませんでした。

研究データからは言えないこと

ここまでの要約に反する点が4つあります。特に1つ目は重大で、注意深い読者なら、このページのほかのすべての内容と天秤にかけるべきものです。

因果関係を特定しようとした唯一の研究では、効果の大部分が消えてしまいます。ある経済学の研究は、欧州22か国の男性のデータと操作変数法を使いました。雇用が法律で強く守られている国ほど、そしてその保護が強く効く業種ほど、労働者は安定を感じるはずだ、という考え方です。この補正をせずに推定すると、雇用不安は測定したほぼすべての健康指標を悪化させているように見えました。補正して推定すると、悪影響が残ったのは頭痛・眼精疲労と皮膚の問題という限られた項目だけでした。それ以外は、通常の水準では有意ではありませんでした。研究は1件、操作変数は1つ、対象は男性のみです。それでも、この分野で因果効果の推定に最も近いものであり、その結果は観察研究の示す姿とは違って見えます。

同じデータ、操作変数あり・なし

男性、欧州22か国、2010年欧州労働条件調査。

ほぼすべて「健康でない労働者ほど不安を感じやすい」可能性を考慮しない分析で、雇用不安によって悪化して見えた健康指標。

2つ操作変数法で推定しても悪影響が残った指標：頭痛・眼精疲労と皮膚の問題。

Caroli and Godard, Health Economics, 2016。操作変数は、雇用保護法制と業種ごとの自然な解雇率の交互作用。

因果関係は双方向です。1987年以降に発表された57件の縦断研究のレビューでは、雇用不安が時間とともにウェルビーイングに影響するという強い根拠が見つかりました。同時に、いくつかの指標では、健康状態のほうがその後の雇用不安の訴えを予測するという根拠もありました。健康状態が悪い人には、安定を感じにくい理由があり、実際その感覚は正しいのです。

曝露は自己申告で、答えているのは生身の人間です。心臓病の論文の著者ら自身がこの点を指摘しています。自己申告の雇用不安が客観的な状況を反映しているのか、本人の受け止め方を反映しているのかについては、議論が続いています。物事を否定的に受け止めやすい気質があれば、労働市場からの因果の矢印がまったくなくても、まさにこのような関連のパターンが生まれます。古いメタアナリシスは、逆方向の測定上の問題も指摘しています。雇用不安を1問だけで測った研究は、関係を過小評価しているようなのです。

不安定雇用の定義について合意がありません。最も強いレビューと同じ学術誌の2019年の論説は、国際的に受け入れられた科学的定義がないと断言しています。53件の研究のシステマティックレビューでは、勤務時間の形態や人員削減についての結果は決定的ではないとされ、その理由の1つとして合意の欠如が挙げられました。研究ごとに曝露の定義が違うのに統合した数値は、不安定な概念に付けられた本物の数字なのです。

よくある質問

Q. 不安定な仕事は、仕事がないより悪い？

上で紹介した直接比較では、両者のリスクはおおむね同程度で、どちらが重いかは健康指標によって変わりました。これは「不安定な仕事のほうが悪い」と言うのと同じではありません。また、ここで紹介した研究はどれも、人をどちらかの状態に無作為に割り付けたものではありません。

Q. 脅威が去れば、影響は消える？

これを測定した唯一のコホートでは、雇用の安定を取り戻した人にも、ずっと安定していた人と比べて、特に心理面での影響が残っていました。ただし、これは英国の公務員を対象とした1つのコホートでの1つの結果です。

Q. 影響を受けやすい人はいる？

うつのメタアナリシスでは、効果は40歳未満の回答者で最も強く出ていました。古いメタアナリシスでは、行動面への悪影響はホワイトカラーよりブルーカラーの労働者で大きいとされました。心臓病の研究では、性別、年齢、国の失業率、福祉レジームによるはっきりした効果修飾は見られませんでした。

Q. 結局、貧困の影響にすぎないのでは？

かなりの部分はそうです。コンソーシアムの2つの分析ではどちらも、補正による低下の大半が社会経済的地位によるものでした。それが「貧困が関係を歪めている」ことを意味するのか、「貧困を通じて影響が伝わっている」ことを意味するのかは、使われた研究デザインでは答えられません。

Q. セーフティネットが手厚ければ変わる？

心臓病のメタアナリシスでは、国の失業率と福祉レジームによる効果修飾を検証し、何も見つかりませんでした。一方、操作変数法の研究は、雇用保護の国による違いを識別の戦略そのものとして使っており、その違いが意味を持つことを前提にしています。この2つの結果を両立させるのは簡単ではありません。

まとめ

• まだ職のある人が抱く失業への不安は、大規模で一貫した研究群で、健康の悪化と関連しています。効果の大きさは控えめです。
• 冠動脈性心疾患：17万4,438人の労働者で、年齢補正後1.32倍。社会経済的地位とリスク因子を加えると1.19倍で、信頼区間の下限は1.00です。
• 糖尿病：14万825人の労働者で、年齢・性別補正後1.19倍、完全補正で1.12倍。低下の大半は社会経済的地位によるものです。
• 最も根拠がしっかりしているのはメンタルヘルスで、オッズ比1.52、確実性は「中程度」です。
• 「不安定な働き方」と聞いて普通思い浮かべる契約形態（有期契約、予測できない勤務時間）は、確実性が「非常に低い」と評価されています。原因よりも、気持ちのほうがよく研究されているのです。
• うつ症状については、主観的な雇用不安（1.29）と実際の失業（1.19）の値は近いものでした。
• 心血管系との関連の約30%は心理的苦痛を経由していました。喫煙、飲酒、運動不足、睡眠、測定された生物学的ストレス負荷を経由する分はありませんでした。
• 因果関係の特定を試みた唯一の研究では、効果が残ったのは頭痛、眼精疲労、皮膚の問題で、ほかにはほとんどありませんでした。
• 逆の因果関係が確認されていること、曝露が自己申告であること、不安定雇用の定義に合意がないこと。この3つはいずれも、本当の効果が見かけの関連より小さい方向を指しています。

この記事は、雇用不安と健康について、公表されたコホート研究とメタアナリシスが明らかにしたことをまとめたものです。医学的な助言でも臨床ツールでもなく、個人のリスクを示すものではありません。数値は集団の平均であり、研究の参加者の多くは欧州と北米の被雇用者です。仕事の心配が長期間にわたって睡眠や気分、健康に影響しているなら、リスクの推計で判断するのではなく、医師に相談してください。研究データで決着がつかない問い（何より、この関連が因果関係かどうか）については、結論を出さずにそのことを明記しています。

さらに読むなら：2013年の BMJ のメタアナリシスはオープンアクセスで、そのフォレストプロットはこのテーマで最も役に立つ1ページです。契約形態に関するエビデンスが実際どれほど乏しいかを知るには、2019年のスカンジナビアのレビューを読んでください。操作変数法の論文は専門的ですが、その序論は、どの疫学論文よりも明確に「因果関係を特定する難しさ」を説明しています。

参考文献

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• Ferrie, J.E., Virtanen, M., Jokela, M. et al., “Job insecurity and risk of diabetes: a meta-analysis of individual participant data”, CMAJ 188(17–18):E447, 2016. (19 prospective cohorts, 140,825 participants from Australia, Europe and the United States, mean follow-up 9.4 years, 3,954 incident cases. Age- and sex-adjusted OR 1.19, 1.09 to 1.30. Multivariable-adjusted, in the 15 studies with complete covariates (n = 108,525; 2,850 cases), OR 1.12, 1.01 to 1.24. I² = 24% and 27%. Prevalence of high job insecurity ranged from 6.3% to 40.3% across cohorts; most attenuation came from socioeconomic status.)
• Rönnblad, T., Grönholm, E., Jönsson, J. et al., “Precarious employment and mental health: a systematic review and meta-analysis of longitudinal studies”, Scandinavian Journal of Work, Environment & Health, 2019. (3,328 unique records; 16 studies of sufficient quality. Moderate-quality evidence, GRADE 3 of 4, for an adverse effect of job insecurity on mental health: summary OR 1.52, 95% CI 1.35 to 1.70. Very low quality evidence, GRADE 1 of 4, for temporary employment and unpredictable work hours.)
• Kim, T.J. and von dem Knesebeck, O., “Perceived job insecurity, unemployment and depressive symptoms: a systematic review and meta-analysis of prospective observational studies”, International Archives of Occupational and Environmental Health, 2016. (20 cohort studies within 15 articles. Job insecurity OR 1.29, 1.06 to 1.57; unemployment OR 1.19, 1.11 to 1.28. Effects strongest in studies of respondents under 40 and in unadjusted models.)
• Kim, T.J. and von dem Knesebeck, O., “Is an insecure job better for health than having no job at all?”, BMC Public Health, 2015. (13 studies out of 375 screened, each measuring both exposures in the same sample. Of 24 head-to-head analyses, 16 were statistically significant for job insecurity and 16 for unemployment, with which looked worse depending on the health measure.)
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