クレジットフリーズで防げるなりすまし・防げないなりすまし

シリーズ：詐欺とデジタルセキュリティ

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この記事のポイント・約13分で読めます

なりすまし被害の76%は、すでに持っている口座の不正利用です。クレジットフリーズはこのタイプには効きません。
フリーズは2018年9月以降、3大信用情報機関のすべてで無料・無期限で、法律上の権利として利用できます。
オンラインや電話で申し込めば、信用情報機関は1営業日以内にフリーズし、1時間以内に解除しなければなりません。
フリーズしても信用スコアには影響しません。採用・入居・保険の審査にも適用されません。

同じ名前で呼ばれる2つの犯罪
最新の数字
クレジットフリーズとは何か
フリーズ、ロック、不正警告の違い
残りの76%への対策
本当に効く対策（効果の高い順）
よくある質問
まとめ
参考文献

数か月おきに、取引した覚えもあいまいな会社から「お客様の名前を含むファイルを紛失しました」という手紙が届き、おわびとして12か月分の無料のクレジットモニタリングが提案されます。米国のIdentity Theft Resource Centerが数えた2025年の米国内の情報漏えいは3,322件で、過去最多、5年間で79%の増加です。しかも、そうした通知の10件中7件では、実際に何が起きたのかが書かれていませんでした。

その後に決まって出てくるアドバイスが「クレジットをフリーズしましょう」です。良いアドバイスです。無料で、20分ほどで済み、それなのにほとんど誰もやっていません。ただ、このアドバイスには、判断に必要な前提が1つ欠けています。一口に「なりすまし」と言っても中身は2種類あり、クレジットフリーズが防げるのはそのうち1つだけです。しかも件数で見ると、少ないほうなのです。

この記事では、どちらがどちらなのか、フリーズで実際に防げるもの、明らかに防げないもの、そして残り半分を守る方法を説明します。そのほとんどは無料です。

田舎の踏切。縞模様の遮断機が道路に下りており、線路が脇へ延び、空を背に信号機の柱が立っている。 — ふさがれるのは1本の道だけ。ほかの道は開いたままです。

同じ名前で呼ばれる2つの犯罪

この分野で最も役に立つ調査は、米国司法統計局（BJS）による全米犯罪被害調査の「なりすまし補足調査」です。届け出た人の苦情を数えるのではなく、全国を代表するサンプルに「何が起きたか」を尋ねているからです。最新の公表データでは、1年間で約2,390万人、16歳以上の米国人の9%がなりすまし被害に遭っていました。

調査はさらに、それがどんな被害だったかを尋ねています。行動を変えるべきなのは、この数字です。

なりすましの大半は、既存の口座の不正利用

被害者の76%では、直近の被害は既存の口座1種類（クレジットカードまたは銀行口座）の不正利用だけでした。

既存口座の不正利用（フリーズでは防げない）それ以外（名義を使った新規口座の開設を含む）

76%：既存の口座

24%

クレジットフリーズは、新しく貸し付けようとする業者があなたの信用情報を確認しに来る「入口」の鍵です。すでに持っているカードの番号には何の効果もありません。既存のカードを使うのに、信用情報を照会する必要は誰にもないからです。

出典：Bureau of Justice Statistics, Victims of Identity Theft, 2021（Identity Theft Supplement to the National Crime Victimization Survey）、2023年公表

この記事の主張は、この1本の棒グラフに尽きます。フリーズはやる価値があります。新規口座の不正開設は、信用情報をめちゃくちゃにし、元に戻すのに何か月もかかり、自動車ローンや住宅ローンまで名義に付けられかねないタイプだからです。ただ、フリーズしただけで問題は片付いたと考えるなら、それは通行量のおよそ4分の1しか使わない入口に鍵をかけたにすぎません。

クレジットフリーズとは何か

セキュリティフリーズ（信用情報の凍結）は、信用情報（クレジットレポート）へのアクセスを制限するものです。あなたの名義で申し込みを受けた貸し手は、融資するかどうかを決めるために信用情報を照会します。凍結されていれば照会できないので、申し込みは断られます。仕組みはこれだけで、だからこそ効果があります。不正を「検知」するのではなく、不正を最後までやり遂げられなくするのです。

経済成長・規制緩和・消費者保護法が施行された2018年9月21日以降、フリーズは全国規模の3大信用情報機関のすべてで、誰でも、どの州でも無料になりました。それまでは、フリーズの設定と解除の両方に手数料の請求を認めている州もありました。

防げる範囲は思ったより狭い

フリーズが管理するのは信用情報へのアクセスです。お金そのものではありません。

フリーズで防げる名義を使った新しい信用取引の口座開設。クレジットカード、ローン、自動車ローン、住宅ローン、店舗のクレジット、たいていの携帯電話の契約など、貸し手が承認前に信用情報を確認しなければならないものすべて。

フリーズでは防げない既存の口座を使ったものすべて。今持っているカードの不正利用、銀行口座からの引き出し、税還付金の詐取、医療関連のなりすまし、メールアカウントの乗っ取り。既存の債権者による信用情報へのアクセスも続きます。

また、信用スコアには影響せず、採用時の審査、入居審査、保険の身元調査にも適用されません。よくある心配ですが、根拠はありません。

出典：Federal Trade Commission, “What to know about credit freezes and fraud alerts”、Consumer Financial Protection Bureau, Ask CFPB

最もよくある反対意見は「本当に借り入れが必要になったとき、フリーズが邪魔になる」というものです。法律はそれを見越しており、期限は多くの人が思っているより厳しく定められています。

信用情報機関に法律で義務づけられた対応期限

2018年改正後の公正信用報告法（FCRA）による。すべて無料。

手続き	オンライン・電話	郵送
フリーズの設定	1営業日以内	3営業日以内
フリーズの解除	1時間以内	3営業日以内
期間を決めた一時解除	1時間以内	3営業日以内
書面での確認通知	設定から5営業日以内	設定から5営業日以内

1時間です。実際には、信用情報機関のウェブサイトから一時解除すれば、たいていは即時に反映されます。「手間がかかるからフリーズしない」という理屈は2010年には成り立ちましたが、2026年にはもう成り立ちません。

出典：Consumer Financial Protection Bureau, “How do I put a freeze on my credit report?”、Fair Credit Reporting Act as amended by the Economic Growth, Regulatory Relief and Consumer Protection Act（2018年）

つまずきやすい実務上の注意点が2つあります。1つ目は、Equifax、Experian、TransUnionの3社すべてで、それぞれ別にフリーズする必要があることです。貸し手は、凍結されていない信用情報が1つあれば申し込みを承認できてしまいます。2つ目は、特定の申し込みのためにフリーズを解除するときは、貸し手にどの信用情報機関を照会するか聞くことです。そうすれば、その1社だけを数日間だけ解除できます。

フリーズ、ロック、不正警告の違い

この3つは広告では同じような意味で使われていますが、まったくの別物です。1つは法律で定められた権利で、1つは商品です。

それぞれの中身と費用

重要なのは、その保護が「法律」に基づくのか「契約」に基づくのか、という違いです。

セキュリティフリーズ連邦法に基づく権利。無料・無期限で、信用情報機関には上記の期限を守る法的義務があります。使うべきはこれです。

クレジットロック信用情報機関独自の商品で、法律ではなく利用規約に従います。アプリで操作でき手早いことが多い一方、有料サービスとセットになっていることもあります。便利ですが、法的な裏付けは弱くなります。

初回の不正警告無料で有効期間は1年、更新可能。口座開設前に本人確認をするよう貸し手に求めるものですが、あくまで「指示」であって「ブロック」ではありません。1社に設定すれば、他の2社にも伝達されることになっています。

延長版の不正警告有効期間は7年。FTCまたは警察によるなりすまし被害の届け出が必要なので、すでに被害に遭った人向けです。事前審査済みのクレジットカード勧誘のリストからも外されます。

不正警告は貸し手に「注意してください」と頼むものです。フリーズは、貸し手が手続きを進めること自体をできなくします。1つだけやるなら、フリーズにしましょう。

出典：Federal Trade Commission, “What to know about credit freezes and fraud alerts,” consumer.ftc.gov

子どもについては別に触れておく必要があります。子どもの信用情報は、まっさらで、18年間誰も見ないため、詐欺師にとって格別に魅力的です。連邦法では、16歳未満の子どもについて親や保護者が無料でフリーズを設定でき、信用情報機関は凍結するために信用情報ファイルを作成しなければなりません。このリストの中で、デメリットがまったくない数少ない対策の1つです。

残りの76%への対策

なりすましの大半が既存の口座の不正利用なら、守りの大半も信用情報機関ではなく、口座そのものに置く必要があります。この部分があまり語られないのは、売り込める商品がないからです。

それぞれの防御が実際に働く場所

犯罪者がたどる道筋を追い、その途中に障害物を置きます。

経路が2つなら、鍵も2つ必要です。上の経路だけ対策してしまうという間違いを正すことが、この記事の目的です。

割合の出典：Bureau of Justice Statistics, Victims of Identity Theft, 2021

口座レベルの防御は地味で、効果もよく確立されています。最も大きいのは多要素認証（MFA）で、どの種類の認証要素を使うかが、多くの人が思う以上に重要です。その根拠はフィッシングに強い認証の記事で詳しく紹介しました。2つ目は、すべてのカードと口座で取引通知を有効にすることです。月に一度の明細で気づいていた不正に、その場で気づけるようになります。

技術的な対策では届かない「人」の層もあります。急増している被害の中には、情報の盗難ではまったくなく、本人が言いくるめられて自分のお金を動かしてしまうものがあり、最近ではクローンされた声が使われることも増えています。これについてはAI音声クローン詐欺の記事で別に取り上げました。

本当に効く対策（効果の高い順）

効果の大きい順に並べた対策

このリストの対策はすべて無料です。

1. 3社すべてでフリーズEquifax、Experian、TransUnionで、それぞれ別に。20分、1回だけです。ついでに、家庭の子ども全員の分もフリーズしておきましょう。

2. 取引通知をオンにすべてのカードと銀行口座で、アプリで設定できる最も低い金額に。被害の大半を占める既存口座の不正利用を見つけるのは、この対策です。

3. まずメールにMFAをメールアドレスは、ほかのすべてのアカウントのパスワード再設定の経路です。銀行より先に、メールを守りましょう。

4. パスワードの使い回しをやめるリスト型攻撃（クレデンシャルスタッフィング）が成功するのは、2019年にどこかのフォーラムから漏れたパスワードで、2026年に銀行口座が開いてしまうからです。パスワードマネージャーを使えば解決します。

5. 明細を確認する大きな不正請求の前には、小さなテスト請求があります。見過ごした2ドルの取引は、カードが使えるかどうかを誰かが確かめていた跡であることがよくあります。

6. 信用情報を取り寄せる連邦政府の公式サイトから、3社すべての信用情報を無料で取り寄せられます。時期をずらして請求し、スコアではなく口座の一覧を確認しましょう。

7. 被害に遭ったら正式に届け出るFTCへのなりすまし被害の届け出が、延長版の不正警告、7年間の保護、不正な記録をブロックしてもらう権利を使うための条件になります。

8. 携帯電話を守る携帯電話会社でPINやMNP転出ロックを設定しましょう。SIMスワップされるとSMSの認証コードは役に立たず、電話番号はほかのすべてのアカウントの復旧経路になっています。

出典：Federal Trade Commission, IdentityTheft.gov、Consumer Financial Protection Bureau、Bureau of Justice Statistics, Victims of Identity Theft, 2021

買う価値のある数少ないもの（広告リンク）

上の無料のリストと比べて、このリストがどれだけ短いかに注目してください。それがポイントです。

ハードウェアのセキュリティキーメールや金融口座に使える最も強力な第2の認証要素で、構造的にフィッシングに強い唯一の方式です。2本買って、1本は普段用、もう1本は予備として引き出しにしまっておきましょう。
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クロスカットのシュレッダー地味ですが、今も役に立ちます。盗まれた郵便物や捨てた明細書は、特に高齢者にとって、今でも口座乗っ取りの現実的な入口です。
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鍵付きの郵便受け郵便物が誰でも手の届く場所に配達される場合に限ります。審査済みのクレジットカードの勧誘や再発行カードは郵便で届きます。
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あえてリンクしていないもの：有料のなりすまし保護サービスやクレジットモニタリングのサブスクリプション。このジャンルで最も盛んに広告されている商品ですが、問題との相性は最も悪いものです。モニタリングは検知であって予防ではありません。信用情報が照会された後で知らせてくれるだけで、フリーズは照会そのものを止めます。無料のフリーズは、こうしたサービスが監視している新規口座の不正開設をカバーしており、既存口座が関わる76%の被害に対応するものはサブスクリプションには何も含まれていません。「ダークウェブのスキャン」はさらに弱い対策です。流出データの中にメールアドレスが見つかっても、やるべきことは何も変わりません。とっくにやっておくべきことだからです。情報漏えいの後に無料で提供されるなら、受けておいて損はありません。でもお金を払うのは、無料でかんぬきをかけられるドアのために警報器を買うようなものです。

明るい壁の前に置かれた暗い色のファイルキャビネット。引き出しが1つ開いていて、中に淡い色のファイルが立っている。 — あなたについてのファイルは、誰かが保管しています。問題は、誰がそれを開けるかです。

よくある質問

Q. フリーズすると信用スコアは下がる？

いいえ。フリーズは誰が信用情報を見られるかを制限するだけで、中身は何も変えません。スコアは中身から計算されるので、影響はありません。CFPB（米国消費者金融保護局）もはっきりそう述べています。そして、これがフリーズしない理由として最もよく挙げられるものです。

Q. これから住宅ローンを申し込む予定。待つべき？

いいえ。今すぐフリーズして、求められたら解除しましょう。住宅ローンの審査では通常3社すべてが照会されるので、申し込み期間中は3社とも一時解除することになります。オンラインや電話で依頼すれば、信用情報機関は1時間以内に対応しなければなりません。ブローカーに、どの信用情報機関を使い、どのくらいの期間が必要かを確認してください。

Q. フリーズすれば、手持ちのカードの不正利用も防げる？

いいえ。この記事から持ち帰ってほしいのは、まさにこの誤解です。既存のカードで買い物をするのに、信用情報を確認する人はいません。既存口座の不正利用を止めるのは、取引通知、多要素認証、カード会社のネットワーク自体の不正対策であり、信用情報機関ではありません。

Q. 米国以外に住んでいても関係ある？

法律は国ごとに違っても、仕組みは共通しています。信用情報の業界がある国の多くには、訂正の申し出、保護のための登録、利用停止の申請など、何らかの同等の仕組みがあります。日本には米国と同じ法定のクレジットフリーズ制度はありませんが、CICやJICCなどの信用情報機関には、なりすまし被害などを申告して登録できる「本人申告制度」があります。また、新規口座と既存口座の不正の区別は、米国の法律ではなく犯罪の仕組みそのものによるものです。口座レベルのアドバイスは、どこでもそのまま当てはまります。

Q. すでに名義を使って口座を開かれてしまった。どうすればいい？

まずFTCになりすまし被害を届け出ましょう。その書類が、ほかの権利を使うための鍵になるからです。7年間の延長版不正警告、不正な情報を信用情報からブロックしてもらう権利、不正な申込書類の写しを受け取る権利などです。次にフリーズし、それから被害のあった債権者それぞれに書面で連絡します。日付と受付番号はすべて記録しておきましょう。事務的な手続きなので、記録を残しておくほど有利になります。

まとめ

なりすまし被害の76%は、すでに持っている口座の不正利用です。クレジットフリーズはこのタイプには効きません。
フリーズは2018年9月以降、3大信用情報機関のすべてで無料・無期限で、法律上の権利として利用できます。
オンラインや電話で申し込めば、信用情報機関は1営業日以内にフリーズし、1時間以内に解除しなければなりません。
フリーズしても信用スコアには影響しません。採用・入居・保険の審査にも適用されません。
3社すべてでフリーズしましょう。凍結されていない信用情報が1つあれば、貸し手は申し込みを承認できてしまいます。
不正警告は貸し手に確認を求めるもの。フリーズは手続きを止めるもの。クレジットロックは権利ではなく商品です。
16歳未満の子どもも無料でフリーズできます。まっさらで誰にも見張られていない信用情報こそ、犯罪者にとって最も価値が高いのです。
フリーズで防げない4分の3は、取引通知とMFAで守ります。まずメール、次にお金です。
有料のモニタリングは「予防」として売られている「検知」です。予防は無料のフリーズが担います。

この記事は、消費者保護の制度と一般的なセキュリティ対策について説明したものです。法律や金融に関する助言ではなく、筆者は弁護士でもファイナンシャルアドバイザーでもありません。信用情報、不正警告、責任の範囲に関するルールは国によって異なり、時とともに変わります。実際に頼る前に、利用している信用情報機関、銀行、監督当局で最新の状況を確認してください。

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参考文献

Bureau of Justice Statistics, U.S. Department of Justice. Victims of Identity Theft, 2021. Identity Theft Supplement to the National Crime Victimization Survey, published 2023. (23.9 million victims, 9% of persons aged 16 or older; 76% existing-account misuse; $16.4 billion in losses.)
Federal Trade Commission. Consumer Sentinel Network Data Book 2024. (6.5 million consumer reports; $12.5 billion in reported fraud losses.)
Federal Trade Commission Consumer Sentinel Network data for 2025, as compiled and reported by Experian, “Identity Theft Statistics,” updated July 2026. (1,358,253 identity theft reports; $15.86 billion in fraud losses; 597,770 credit card fraud reports; $414 median loss.)
Identity Theft Resource Center. 2025 Annual Data Breach Report. (3,322 compromises; 278.8 million victim notices; 70% of notices without attack information; financial services the most breached sector.)
Federal Trade Commission. “What to know about credit freezes and fraud alerts.” consumer.ftc.gov.
Consumer Financial Protection Bureau. “How do I put a freeze on my credit report?” Ask CFPB.
Federal Trade Commission. “Starting Today, New Federal Law Allows Consumers to Place Free Credit Freezes and Yearlong Fraud Alerts,” 21 September 2018.
Economic Growth, Regulatory Relief, and Consumer Protection Act of 2018, amending the Fair Credit Reporting Act.

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